グリーンテックとは？
グリーンテックとは、持続可能な社会を実現するための資源や環境に配慮したテクノロジー、またはサービスのことを指す。クリーンテックと同義。2015年に採択されたパリ協定に基づき、世界各国は2050年までに段階的にネットゼロ（温室効果ガス排出量実質ゼロ）実現を宣言しており、グリーンテックは目標達成に向けた現実的な手段として注目を浴びている。
Global Cleantech 100に見るグリーンテックの現状
グリーンテック領域におけるリサーチ・コンサルティング会社の大手Cleantech Groupによると、グリーンテックを牽引する企業には現状、地域別の偏りが見られる。2009年より、同社は毎年「Global Cleantech 100」として、業界にインパクトを与えた代表的な企業100社を選出している。
2022年に公開されたデータでは、北米企業が63社と最も多く、次いで欧州・イスラエルの30社、アジア太平洋の7社となっている。前年度と比べても地域別の数値に大きな変動は見られず、グリーンテック領域のイノベーションは、シリコンバレーをはじめとした北米のスタートアップ企業が中心となっていることが窺える。
多様なクリーンテック
グリーンテックは、再生可能な次世代エネルギーに関する用語として捉えられることも多いが、実際にこの用語が包括する取り組みは多岐に渡る。その多様性を理解する上で、米・テスラ社の取り組みは興味深い一例であろう。
商業用から家庭用まで幅広く太陽光発電システムを提供する同社は、単に太陽光発電の機材を販売するだけでなく、電力貯蔵の可視化や蓄電池の資産価値を最大化する自律型入札プラットフォームのソフトウェア構築なども手掛けている。こうしたIoT技術の開発・提供もグリーンテックの一環として捉えることができる。また同社は、電気自動車も販売していることから、交通・物流の分野でもグリーンテックに関与している。
日本企業の取り組み
エネルギー会社をはじめ、日本企業の多くも中長期的な計画に基づいたグリーンテックに着手している。その中でも三井物産株式会社は、2030年までに自社持分発電容量に占める再生可能エネルギーの比率を30%に引き上げるという目標を立て、早くから様々な取り組みを推進している。
同社は、そのほか代替燃料としての水素にも着目し、米国カリフォルニア州最大手の水素ステーション事業者であるファースト・エレメント・フューエル（FEF：FirstElement Fuel）と協業を進めるなど、国内外問わず意欲的な取り組みを続けている。
大規模な取り組みとして捉えられることの多いグリーンテックだが、あらためて定義を見直すと以前よりも身近な活動に思えてくるのではないだろうか。まずは身近な企業がどのような取り組みをしているのか、意識するところから始めていきたい。
【参照サイト】Global Cleantech 100
【参照サイト】テスラ 商業・産業用 エネルギーシステム
【参照サイト】外務省 日本の排出削減目標
【参照サイト】三井物産株式会社 クリーンテックビジネス
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