Climate Tech（気候テック）とは？

Climate Techとは、CO2排出量の削減または地球温暖化の影響への対処に焦点を当てた技術のこと。2050年までにネットゼロに到達することを目指し、世界経済の脱炭素化の課題に取り組む幅広いセクターが含まれる。

英国に本拠を置くサービス業世界大手のPwCは、Climate Techの主要セクターをCO2を多く排出する、エネルギーとモビリティ・輸送、建設と重工業、および食品や土地使用の5つに分類している。また、CCUS（二酸化炭素回収貯留・利用）と気候・地球データ作成についても課題のある分野であると位置づけている。Climate Techの例として、代替燃料、電気自動車や高速充電ステーション開発、建物の高効率照明や高効率空調、エネルギー・資源効率の高い製造プロセス、代替肉などの代替食品や精密農業（※1）などが挙げられる。

Climate Techに類似した言葉にクリーンテクノロジーという言葉がある。クリーンテクノロジーとは、地球環境問題の解決策となるような技術やプロセス、製品やサービスを指し、再生可能エネルギー・太陽光発電・風力発電・バイオマス燃料・スマートグリッド・浄水技術などのことである。

これまでのClimate Techの動向とその要因

PwCの分析では、ベンチャーキャピタルはClimate Techに過去7年間（2013~2019年）で600億ドル（約6兆3,000億円）を投資し、投資額は3,750%以上増加した。Climate Tech関連のスタートアップは現在1,200社にのぼり、2019年にベンチャーキャピタルは160億ドル（約1億6,000万円）を590件のClimate Tech取引に投資した。これは、世界の年間ベンチャーキャピタル資金調達の6%にのぼる。

Climate Techが成長した要因として、PwCは以下の7つを挙げている。

Climate Techの今後

PwCは今後10年間で、Climate Techは主な投資先となり、企業の展望に大きな影響を及ぼすようになると予測している。その理由は、2010年代後半のClimate Techの大幅な成長と、経済の複数の分野にわたる新しい変革ソリューションが必要とされていることなどだ。実際、マイクロソフトやアマゾン、ユニリーバやイケアなどをはじめ、現在約300社の企業が2050年以前のネットゼロ達成を宣言しており、今後Climate Techを開拓する企業の需要が高まっていくと考えられる。

しかし、PwCは2050年までにネットゼロ経済を達成するにはほど遠いとみており、その実現にあたって以下3点の遂行を推奨している。

ネットゼロやゼロエミッションを宣言する企業が増えている中、Climate Techのさらなる開拓が期待される。

※1 精密農業とは農地・農作物の状態を良く観察し、きめ細かく制御し、その結果に基づき次年度の計画を立てる一連の農業管理手法であり、農作物の収量及び品質の向上を目指す。

【参照サイト】The State of Climate Tech 2020
【参照サイト】クリーンテクノロジー
【参照サイト】日本型精密農業を目指した技術開発

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