Monthly Archives: 1月 2022
スウェーデンで「心理防衛局」設立。デマ、フェイクニュースに対策へ
フェイクニュース対策に取り組むべきなのは、誰でしょうか。スウェーデンは、誤解や混乱をもたらす情報から国民を守る「心理防衛局」を発足させ、国としてフェイクニュース対策に取り組みます。
「3億人以上に飲まれている商品です」アフリカの汚染水が、世界中で販売された理由
汚染水源へしかアクセスできず、病気感染に苦しむ人々を援助するために、Action Against Hungerが行った「アフリカの水」キャンペーン。現地の汚染水をボトリングして世界中で売るという驚きの取り組みは瞬く間に話題となり、支援の輪を広げました。
何気ない言葉に隠れた”無意識の差別”を解説する、マイクロアグレッション辞典
「LGBTに見えない」「○○人にしては可愛い」……そんな何気ない言葉がどう差別的なのかを解説する、マイクロアグレッション専用のオンライン辞書が誕生。ユーザー自身が新たなフレーズや解説を登録できるのが特徴です。
「研究所育ち」のコーヒー、フィンランドで誕生。細胞農業で“豆が足りない”危機脱出へ
フィンランドで「研究所生まれのコーヒー」が誕生しました。全コーヒー種の60％が絶滅の危機に瀕しているといわれるいま、“細胞農業”の持続可能性と未来に注目が集まっています。
12種類のプラ使用製品の排出抑制、プラスチック新法により4月1日から義務化
2021年4月1日に施行されるプラスチック新法。スプーンやストローなど、12種類の排出の抑制が新たに行われます。
Z世代と考える、原子力発電と日本のエネルギー問題【Green Innovator Academy 福島原発フィールドワークレポート】
3.11から10年が経った福島でのフィールドワークを通して、原発やエネルギー問題についてZ世代・ミレニアル世代と一緒に考えました。
「No More Red（もう赤はいらない）」ロンドンで非暴力を訴えるアーセナルの奇策
「No More Red（もう赤はいらない）」普段は「赤」をチームカラーとしている英国アーセナルが、真っ白なシャツをリリース。若者の犯罪が絶えないロンドンで、非暴力を訴えています。
世界初の再生プラスチック取引所、UAEで登場
安定した品質の再生プラスチックを調達することは、簡単ではありません。UAEの取引プラットフォームは、デジタルパスポートの仕組みを導入し、需要者と供給者がスムーズに取引できる世界を目指します。
ふんどしまでシェアする？江戸時代の循環経済から、未来の暮らしを考える【「日本橋ぐるり展」イベントレポート】
2021年末に日本橋からサステナビリティについて考案・発信していく目的で行われた「日本橋ぐるり展2021」のイベントに密着しました！
ロンドン地下鉄「グリーンパーク駅」が「グリーンプラネット駅」に。生物多様性を表現する、没入型の広告体験
自然はかけがえのない価値を持つ、未知の存在。ロンドンの地下鉄の駅を埋め尽くす、植物の巨大ポスターは、生物多様性について考えるきっかけになりそうです。
「食べたことない」「知らない」”地元メシ”が消える前に。子供向け絵本で日本の伝統食材を遺そう
このままでは消えてなくなってしまう日本固有の美味しい食材を、後世にも残したい。そんな想いから、子供向けの絵本を作っている団体がいます。
飲酒「しない」ことを勧める、スウェーデンのウォッカブランド
お酒が飲みたくなるラベルではなく、飲みたく「ならない」ラベルを通し、ウォッカの危険性を訴えるAlcoholic Vodka。透明性を大事にするブランドによる新たな試みは、どのような影響を与えるのでしょうか。
高齢者が生き生きと働ける場を。おばあちゃんたちがお菓子作りを教えるオンラインレッスン
たくさんの高齢者が働き、自慢のケーキを振る舞っていたウィーンのカフェ「Vollpension café」。コロナ禍でオンラインにシフトし、お菓子作りを教えるライブレッスンを提供しています。
植物性ミルクの種類に「じゃがいもミルク」加わる。スウェーデンの大学が開発
健康にも環境にもいい植物由来のミルク。でも、味がちょっと苦手と感じていませんか。スウェーデンのVeg of Lundが開発した世界初の「じゃがいもミルク」は、他より癖も環境負荷も少ないミルクです。
中国最大のECサイトで「片足だけ」の靴を購入できるように。病気や障害に配慮
身体的な障がいを持っている人の中には、1足だけ靴を欲しているにも関わらず、2足の靴を買うことを余儀なくされている人もいます。そんな需要に応えるべく、中国の大手ECサイトが「1足だけ靴が買える」キャンペーンを始めました。
【2/7開催】地方創生を実現するカーボンニュートラル戦略とは？脱炭素からはじまる地域と企業の新しいつながり
2050年に向けた企業のカーボンニュートラル（脱炭素）の動きが広がるなか、炭素を切り口とし