グリーンフライデーとは・意味

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グリーンフライデーとは？

グリーンフライデーとは、毎年アメリカなどで感謝祭の翌日（11月第4金曜日）に行われる大規模なセール「ブラックフライデー」を否定し、同日にサステナブルな消費を啓発するムーブメントである。大規模な安売りが過剰消費の原因となるブラックフライデーに対し、グリーンフライデー運動では持続可能な消費モデルを様々なかたちで提案する。

例えば、ブランドがあえて店舗を閉めてセールを行わない、売り上げの一部を環境保護団体に寄付する、リサイクルを促すワークショップ・イベントを開催するなどだ。

フランスの電化製品リサイクル企業envieの呼びかけをきっかけに2017年頃から本格化し、近年ヨーロッパを中心に広がってきている。

ブラックフライデーの問題点

ブラックフライデーは1960年代にアメリカで始まり、今では毎年世界各地でセールが行われ、小売業が1年で最も売り上げを上げる日だともいわれる。envieによると、フランスでは2019年のブラックフライデー1日だけで、5660万件のクレジットカード決済が行われたという。最近はブラックフライデーに続き、翌月曜日にオンラインショップを中心に行われるセール商戦「サイバーマンデー」なども相まって消費は加速している。

上記のような売り上げのみを追求した大量消費は、資源の過剰消費や廃棄問題、環境汚染などの要因になりうる。また商品の過剰包装や、輸送に伴うCO2の排出なども問題だ。

こうした過剰消費を促すプロモーションを否定して、消費のあり方を見直そうとはじまったのが、グリーンフライデー運動である。

世界のグリーンフライデーアクション

前述のフランス企業envieは、2018年にパリ市の支援を受けてNGO「グリーンフライデー」を立ち上げ毎年活動している。同NGOが主導した2019年のグリーンフライデー運動では、ヨーロッパ内で400以上の店舗が参加した。

参加店舗は、ブラックフライデーにあえて割引・セールを行わず、1日の売上の10％を非営利団体に寄付した。また、ものを長く使うためのリペア方法を教えるワークショップなども開催している。

そのほかにも、さまざまな企業がグリーンフライデー運動を行っている。

パタゴニア
アパレルブランドのパタゴニアはグリーンフライデー運動に先駆け、2016年のブラックフライデーに全世界の売り上げ合計1000万ドル（約11億円）を環境保護団体へ寄付した。

REI
アメリカのアウトドアブランドREIは2015年以降、ブラックフライデーを全店休業としている。従業員には給料を支給した上で、ブラックフライデーの1日を外で過ごすよう促している。

IKEA
IKEAは2020年からブラックフライデーに代わり、グリーンフライデーアクションとして自社家具買取サービスのキャンペーンを行っている。2020年には15万5000点以上の自社家具を買い取り、修復後にアウトレット販売を行ったという。

ジ・オーディナリー
カナダのコスメブランド、ジ・オーディナリーは2019年からブラックフライデー当日を、Webサイト含め全店舗閉店としている。

メルカリ
フリマアプリを運営するメルカリは、グリーンフライデー運動として2020年にユーズドの服だけで「サステナブルファッションショー」を行った。また2021年には、ユーズドアイテムの購入を通じて持続可能な消費の体験ができる「サステなストア」を期間限定でオープンした。この「サステなストア」の売上は、全額「メルカリ寄付」に登録されている慈善団体などに寄付されている。