Category Archives: コラム
メディアの「成長」をめぐる、理想と現実のあいだで。読者の皆様にいま伝えたいこと
今の社会も素敵だけれど、社会は“もっと”よくできる。IDEAS FOR GOODが独立したメディアとして歩み続けるために──創刊から9年目を迎えたいま、あらためて「育てていく」メディアのかたちを考えます。
循環の次はネイチャーポジティブ。でも、それは「誰にとっての」ポジティブ？
生態系に良いことをしていたらネイチャーポジティブ、なのでしょうか？そのポジティブとは、何をもって「ポジティブ」と言えるのでしょうか？ここに人間のメリット＝ポジティブとするリスクが潜んでいます。
後退するヒマラヤの氷河。科学者と僧侶、地域の人々が別れの儀式を捧げる
ヒマラヤのヤラ氷河が「死んだ氷河」になる──この危機に、ネパールでは科学者・僧侶・住民が集い、氷河への「追悼」が行われました。信仰と科学が出会う場所で、失われゆく自然への敬意が対話を生んでいます。
社会課題の現場に飛び込む1年。イギリス企業・学生たちが再評価するギャップイヤーの力
「1年の空白」が、実は注目の人材育成に。自己成長と社会貢献を重ねる“経験”が、キャリアの評価基準をも変えつつあるんです。イギリスで変化するギャップイヤーの真価とは？
AIで浮いた時間、どこへ消えた？奪われる「私たちの時間」と、商品化される「誰かの時間」
効率化が進む現代、私たちは本当に「自分の時間」を得ているのでしょうか。AIやスマホの便利さの裏にある時間の搾取と、その設計思想を問い直します。
茶道の「今を生きる」哲学に宿る、サステナビリティの本質。作法という“不自由”が生む豊かさ
スマホの情報に疲れ、「今」という瞬間を見失っていませんか？茶道の型は心にそっと自由を届け、鳥のさえずりや季節の移ろいに気づく心を育みます。450年の伝統が、サステナブルな未来へのヒントを教えてくれます。
「人がいなくなれば自然が戻る」は間違い？日本の研究が示す、生態系の一部としての人間の役割
「人間がいなくなれば、自然は回復する」──それって、本当なのでしょうか？日本を対象とした人口減少と生物多様性の研究での発見から、私たちが担うべき役割を問い直します。
「夏のサントリーニ島はおすすめしません」仏・旅行会社が人気観光地を“ディスる”広告を出したワケ
フランスの旅行会社Evaneosが、人気観光地サントリーニ島などを行き先から削除。「制限こそが価値を生む」と語る新しい旅の形とは？
社会にある「見えない階級」の正体。わかりあえなさの時代に、分断を問う
「どうせ政治は変わらない？」──日本や英国に広がる“見えにくい分断”とは。格差が価値観を分ける社会で、私たちは何を目指せばいいのかを考察します。
【特集】幸せなお金のありかたって、なんだろう？今こそ問い直す、暮らしと社会の前提
「お金って何？」本特集では、経済だけでなく、文化人類学や哲学、コミュニティの現場など多様な視点からお金の姿を捉え直します。価値の物差しを少し傾けてみた先に、より自由でしなやかな世界が見えてくることを願って。
オーバーツーリズムを超えて「人口過多」のバリ島。観光は悪なのか
観光が地元の負担になる一面を知ると、罪悪感を抱くことがあります。一方、バリ島のFive Pillar Experienceが教えてくれるのは、「地域の互助を紡ぎ直すため」の責任ある観光の姿です。
AIは環境の“味方”か、それとも新たなリスクか？貢献と負荷のトレードオフを考える
AIは環境の味方？それとも新たな負荷？再エネ最適化や自然保護の裏で、大量の電力と水が使われている現実も。環境負荷の「トレードオフ」の前提を見つめ直します。
「畏怖の念」は気候変動を解決に導くか。自然への恐れと慈しみを捉え直す
自然は美しいか、恐ろしいか──自然の捉え方は私たちの行動や文化を形づくると言われています。このことから、「畏怖の念（awe）」が気候変動時代に行動変容と新しい文化形成を担うのではと注目されています。
私たちはなぜ歩き、なぜ自転車に乗るのか。「移動」が再構築する、人と都市の関係性
パリの街を歩いていると、パン屋の香りや花の匂い、子どもの笑い声に気づきます。移動はただの手段ではなく、都市との関係性を築く行為です。歩くことで、私たちは社会とつながっているのです。
ブラック校則の見直し本格化。日本で「学校内民主主義法案」成立なるか
行き過ぎた校則を見直す「学校内民主主義法案」が国会に提出されました。問われているのは、何をルールにするかだけでなく、誰がそのルールに声を持てるかということです。民主主義は教科書ではなく、日常の学校生活のなかでこそ育まれるもの。日本の教育は、今その原点を問い直そうとしています。
4℃上昇でGDP40％減？「気候を守ることが経済を育てる」最新研究が示す
温暖化対策は「負担」ではなく未来への「投資」。再エネ分野では中国を中心に150万人の雇用が創出され、OECDも対策が経済成長を促すと示しています。気候と経済はもはや切り離せなくなっています。