Category Archives: ニュース
コロナ禍でもプラなしに。堆肥化できる検査キット「ECO-FLO」
ロンドンの会社が、新型コロナの検査キットに使われる使い捨てプラスチックを削減したいという想いから、堆肥化できる検査キットを開発しました。誰もが利用しやすい、ユニバーサルデザインを目指した検査キットでもあります。
Googleが“気候変動”の検索結果に「すぐできるアクション」を表示へ
Googleは、より正確な情報を提供するために国連と連携。2022年4月からは、「気候変動」というキーワードで検索をした際に、科学に基づいた情報を真っ先に表示する仕様に変更しました。
認知症でも、もっと生活しやすく。「動き」で記憶を呼び起こすモニターが登場
同じ動作を繰り返すと、認知症の人が記憶を保持する役に立つことも。シンガポールのデザイナーは、デバイスによる動作が、ペアリングされたモニター上に視覚的・聴覚的なフィードバックとして反映されるツールを開発しました。
ホテルの空室を無料で提供。「介護疲れ」を癒す宿泊広がる
家庭内で身内の介護をする無給ケアワーカー。ほとんど休みなく働き続けるそんな人々にホッとできる時間を──そんな想いからイギリスではじまった、ホテル施設の空室に無料で泊まれるプロジェクトです。
人の“熱気”でエネルギーを作る。世界で進むカーボンニュートラルな「体温発電」
スウェーデンのストックホルムでは、ストックホルム中央駅乗降客の「体温エネルギー」により、5～10％のエネルギー削減に成功。世界では今、人間の体温をエネルギー源としてCO2の排出削減を目指す取り組みがされています。
ユニリーバの「16歳未満への食品CM中止」から考える、責任あるマーケティング
大手消費財メーカー・ユニリーバが、2023年から16歳未満の子どもへの食品および飲料のマーケティングと広告をストップする方針を示しました。
スターバックスが、中絶する社員の交通費を負担する理由
人工妊娠中絶をめぐって、アメリカ社会が大きく揺れています。スターバックスは、「住む場所に関係なくすべての従業員が質の高い医療にアクセスできるべき」という考えのもと、中絶手術に伴う交通費を負担する方針を示しました。
移住先は海の上。韓国・釜山のサステナブルな水上都市「OCEANIX Busan」
世界の大都市の90パーセントは沿岸部に集中しており、将来の海面上昇により、沿岸地域に住む何百万もの人々が深刻な影響を受けると予測されています。そんな中、気候変動による海面上昇の危機にさらされている沿岸都市の一つである釜山に世界初の水上都市「OCEANIX Busan」が2025年までに完成するとして、設計内容が公開されました。
イタリアの研究者が作る、”バクテリア製”サングラス
天然由来の素材を使用しても製造過程で大きな環境負荷を出していれば、それはサステナブルな商品とは言えない──そうした問題意識を持ったイタリアの研究者が、バクテリアでできたサングラスを開発しました。
商品は7つだけ。「脱成長」を原則とするファッションブランド
2022年4月、脱成長を原則とするファッションブランドが生まれました。会員制を基本とする同ブランドは、会費から得られる利益が商品の販売から得られる利益を上回ったとき、脱成長のミッションを達成できるとしています。
ランドーホテル、日本国内のウクライナ避難民に「住めるホテル」を提供へ
全国各地に拠点を持つ「RANDOR HOTEL（ランドーホテル）」が、日本に避難しているウクライナの方へ緊急支援のクラウドファンディングプロジェクトを公開しました！
インドの会社が認めた「昼寝をする権利」とは
人々が忙しく働く職場で、自分だけが堂々と昼寝をする勇気はなかなか出ないもの。それならばと、インドの企業Wakefitは、14:00から14:30までを昼寝タイムにすると正式に発表しました。
洋上風力タービンが、サンゴの棲み処に。デンマーク・オーステッドの海洋再生プロジェクト
温暖化により海水温が上昇すると、サンゴの白化現象が起きると言われています。デンマークの再生可能エネルギー企業は、海水温が安定している洋上風力タービンの基礎部分で、サンゴを育てようとしています。
私たちの生活に必要な、もう一つの”アマゾン”プライム。Allbirdsのキャンペーン
スニーカーブランドのAllbirdsが、今年のアースデイに発表した「Keep the Amazon Prime」。私たちが“Amazon”に夢中になっていた間に、本物のアマゾンで起きていることとは？
指先で画像を「見られる」ようにする、点字翻訳デバイス
グラフ、アイコン、画像……情報を伝える手段はテキスト以外にもたくさんあります。そんな視覚情報を「触ってわかる」形に変えるのが、Dot Padです。
難民から起業家になれる。自立を促す英国のショップ「Anqa Collective」
「Anqa Collective」というネットショップで、商品などを提供しているのは、実は全員難民の起業家です。雇われて働くだけでなく、起業するという選択肢も自然に提示されることが、難民の自立促進につながるのではないでしょうか。