Tag Archives: サステナビリティ
氷点下でもサステナブルに暖かく。ペットボトルを再生したEverlane“ReNew”のアウター
暖かいコートが欲しくなる冬。ペットボトルを再生したアウターという、サステナブルな選択肢があるのをご存じですか？ニューヨーク在住の筆者が実際に着用した体験を踏まえてレポートします。
自分らしさの追求が、社会の持続可能性につながる。「Ecological Memes」が提示する、生き方のヒント
気候危機や海洋プラスチック汚染、フードロスなど、あらゆる社会課題が深刻化するなか、最近では
オランダの大手スーパー「アルバートハイン」に学ぶ、5つのサステナブルアイデア
オランダにいると最もよく目にするスーパー、アルバートハイン。オーガニックフードの販売や、プラスチック・フードロス削減などに積極的に取り組むこの企業から私たちが学べることとは？
耕作放棄地を、持続可能な暮らしの学び場に。淡路島の共創循環型ファームビレッジ「Seedbed」
都市部では、豪雨や地震などの自然災害が起こるたびに水や食料の買い占めが起こり、停電が起こる
料理ワークショップで学ぶ、デンマーク式デザイン思考の本質
デンマークのデザイン思考には、誰のことも見捨てない、誰もが発言していい安心感が基本となり、価値観は一人ひとり違うという大前提の上で議論が進みます。そんなデザイン思考を生かして料理するワークショップに参加してきました！
100%カーボンニュートラル。豪運送業者「Sendle」トラックの空き場所を中小企業向けに活用
1クリックで注文すれば翌日にはどこにでも荷物が届く時代。中長距離を運転するトラックが荷物を
【現地レポート】オランダ発、水に浮かぶ都市型牧場「Floating Farm」
「牧場」と聞くとどこかの田舎に緑一面の牧草が広がっているような光景をイメージする人が多いの
製造のCO2排出を60％カットしたコンクリート、スイスの大学が開発
スイス連邦工科大学が、環境負担を減らしながら建造物を強化するコンクリートを発表。他の繊維補強コンクリートよりも10％軽く、製造工程でも従他のコンクリートの30～40％のCO2のみを排出します。
飲食店のフードロスをレスキュー。ヨーロッパで話題のアプリToo Good To Go
2019年は日本初となる「食品ロスの削減の推進に関する法律」(略称 食品ロス削減推進法)が
車ナシ生活をおもちゃで表現。スウェーデン公共交通機関の無料パス提供キャンペーン
スウェーデン西部の交通機関ヴェストトラフィックが、期間限定でバスや電車などを利用できるフリーパスを3万人に提供するキャンペーンを始めました。車ナシ生活の影響を視覚的に表現するインスタレーションも展示しています。
自分でやってみる人を増やしたい。電気機器を参加者自身が修理するリペアラボの挑戦
東京都世田谷区にあるファブラボ世田谷では、月1回、参加者自身が壊れた電気機器を修理する「リペアラボ」を開催しています。リペアラボを通して「自分でなんとかしてみる」という人を増やしたい、というのが運営する鐘居さんの思いです。機械が壊れても自分でなんとかするという人が増えれば、世界で問題になっているEウェイストの問題も解決に向かっていくかもしれません。
パタゴニア、日本の直営店でレジ袋全廃へ。マイバッグ持参を当たり前に
パタゴニア日本支社は2020年4月1日から、全国にある直営店全22店舗で持ち帰り袋を全廃します。レジ袋の有料化ではなく、全廃に踏み切ったのには同社のこれまでの取り組みの積み重ねがありました。
CO2排出量で宿泊費が変わる。森と湖の国が提案する究極のエコツーリズム
フィンランドに2022年オープン予定のリゾートでは、ゲストが滞在中に排出したCO2量に基づいて金額を決める予定。電気や水の消費を抑えたり、自然のアクティビティに参加したりすればそれだけ割引されます。
英ケンブリッジ大学、自然物から合成ガスを生成する「人工の葉」を開発
ケンブリッジ大学研究チームが、人工葉のデバイスによってエコな合成ガスを作り出しました。燃料や医薬品、プラスチックや肥料など、さまざま用途で使われるこのガスを、化石燃料の代わりに水やCO2で作ろうという試みです。
英ワイト島で、海岸のゴミをかばんにアップサイクルする「Wyatt and Jack」
イギリスのワイト島にある「Wyatt and Jack」という会社は、海辺に捨てられたビニールのおもちゃデッキチェアなどを、かばん、ポーチ、アクセサリーにアップサイクルする取り組みを行っています。
カリフォルニアが毛皮製品の製造・販売を禁止。アメリカの州で初
カリフォルニア州が、アメリカの州として初めて毛皮製品の製造・販売を禁止する州法案を可決させました。牛革などの皮革製品、中古品などは対象外です。多くのファッションブランドが、今後リアルファーを使用しないことを宣言しており、今後も行政と民間の双方から、毛皮の利用をやめる動きが進んでいくことが期待されます。