災害に備えるとは、何を準備することなのだろう。

水や食料を備蓄すること。避難場所を確認しておくこと。ハザードマップを見て、自分の住む場所のリスクを知ること。どれも欠かせない備えである。しかし、災害が起きたあとに人が失うのは、建物やインフラだけではない。食べる、眠る、働く、学ぶ、人とつながる。そうした日々の営みそのものが、ある日突然、断ち切られてしまう。

だからこそ、これからの防災に問われているのは、「非常時にどこへ逃げるか」だけではないのかもしれない。むしろ、平時から地域の中に、食や住まい、エネルギー、仕事、教育、関係性を支える小さな仕組みを育てておくこと。災害が起きたときにも、人がただ避難するのではなく、尊厳を保ちながら暮らしを続けられる土台を、日常の中に編み込んでおくことではないだろうか。

宮城県東松島市・野蒜地区にある「KIBOTCHA（キボッチャ）」は、その問いに向き合う場所の一つだ。東日本大震災後に廃校が決まっていた旧野蒜小学校を改装し、防災を学ぶ宿泊施設として再生されたこの場所は、いま「スマートエコビレッジ構想」を掲げ、災害時には人々を受け入れ、平時には地域の資源や関係性を循環させる拠点へと姿を変えようとしている。

ここで目指されているのは、災害が起きたときだけ機能する特別な避難所ではない。日々の食、住まい、遊び、学び、人との関係性を通じて、「生きる力」を暮らしの中に取り戻していくこと。防災を暮らしの外側に置くのではなく、暮らしそのものを、いざというときにも人を支えられる状態へと育てていくことだ。

災害が日常化する時代に、私たちは「避難」を、暮らしの中断ではなく、日常の延長として捉え直すことができるだろうか。東松島の廃校から始まる、自律分散型の地域づくりと、適応の実験を追った。

災害後も「暮らし」を手放さないために

被災した旧野蒜小学校が、防災体験型宿泊施設「KIBOTCHA（キボッチャ）」として再生したのは2018年のことだ。当初は、震災の教訓を伝える「場」としての役割が中心だったが、活動を通じて多様な人々が交わるなかで、2021年にはすでに「施設」の枠を超えた「村づくり」の構想が動き出していた。

その構想が、テクノロジーと自治を組み合わせた「1万人規模のスマートエコビレッジ」へと繋がっていったのは、2024年1月の能登半島地震がきっかけだ。KIBOTCHAを運営する貴凛庁株式会社・代表の三井紀代子氏は震災直後から現地に入り、支援活動を続けるなかで、東日本大震災から13年が経っても変わらない「避難所の景色」を目の当たりにする。

「能登半島地震の支援に入り、冷たい体育館の上で寝なきゃならない避難生活を見て、東日本大震災を経験したのになぜ避難のあり方が変わっていないのかと、強い違和感を抱きました。そんな状態では未来に希望なんて持てない。そもそもKIBOTCHAは300人が1週間暮らせる備えをしていましたが、これからは300人どころではない。他地域から逃れてくる人も含め、最大1万人規模の人々が、安心安全が担保された状態で尊厳を保てる『自走した拠点』が必要だと痛感したんです」

床に寝ること、隣の人との距離が近いこと、食べるものや過ごし方を自分で選べないこと。災害直後の混乱の中ではやむを得ないこともあるが、それが長期化すれば、人は「助かった」あとも暮らしを失い続けることになる。

この違和感は、防災を「日常の外側にある特別なもの」として切り離してきた社会への問いでもある。災害時だけに現れる仮設の場所ではなく、平時から人が集い、食べ、学び、働く場所が、有事にもそのまま人を受け止める。日常と非日常を分けない「フェーズフリー」なまちづくり。それは、災害を完全には防げない時代において、地域が暮らしを手放さずに適応していくための、しなやかな生存戦略なのだ。

地域を支える「もう一つの経済圏」をどうつくるか

KIBOTCHAのスマートエコビレッジ構想において、運営基盤となる役割を担っているのが「DAO（自律分散型組織）」だ。

DAOとは、一般的にはブロックチェーン技術などを活用し、中央集権的な管理者に依存せず、参加者同士で意思決定や価値の分配を行う組織形態を指す。日本では2024年4月に、合同会社の枠組みを活用した「合同会社型DAO」の制度整備が進み、法的にも事業運営への応用が可能になった。KIBOTCHAはいち早くこの仕組みを取り入れ、共感によって自律的に機能する、新しい「共助の経済圏」の運営に乗り出している。

ただし、ここで重要なのは、DAOそのものの新しさだけではない。むしろ問われているのは、地域の中にある人の手、時間、道具、空間、知恵といったものに、どのように価値を見出し、循環させるかである。

共感で運営する、DAOという組織のかたち

三井氏は、従来の株式会社との違いをこう語る。

「一般的な株式会社はピラミッド型の構造ですが、DAOは特定の中心を持たない組織。ピラミッド型では競争や不安が生まれやすい側面もありますが、DAOは共感で人が集まり、おのおのが『当事者』として納得感を持って物事を進められる場所なんです。市場の大きさに左右される現在の経済ではなく、本質的に大事だと思えるものに自分たちで価値を与えていく。それがDAOの可能性です」

このコミュニティを動かすエネルギーとなるのが、独自ポイントの「KBT（KIBOTCHAポイント）」だ。これは日本円と紐づかない、いわば「助け合いや感謝を可視化したポイント」である。

参加者は「スマートエコビレッジ住民証NFT」を手にすることで、コミュニティの運営に関わることができる。具体的には、デジタルの財布（ウォレット）を使い、以下のような活動がポイントを介して行われている。

• 未利用資源の活用：地域に眠る道具や空き部屋を、ポイントで融通し合う。
• 活動への報酬：地域の作業やプロジェクトへの参加に対し、感謝の印としてポイントを配布する。
• 意思決定への参加：住民同士で村のルールや次のアクションを投票で決める。

KIBOTCHA内では、「地域の中華店で余った食材を活用したラーメン」や「地元クラフトビールの製造過程で生まれる余剰酵母」、さらには「施設の空き部屋への宿泊」といった、実体のあるサービスと交換することができる。

眠っていた道具や空き部屋を、地域の価値に変える

DAOが担う役割の一つは、地域の中に眠っている資源を見つけ出し、必要な人や場所へとつなぎ直すことだ。

地域には、使われていない道具や空き部屋、余っている食材、誰かの技術や時間など、市場経済の中では価値が見えにくいものが数多く存在している。普段は「余りもの」や「使っていないもの」として見過ごされているものも、別の文脈に置かれたとき、誰かの助けになることがある。

三井氏は、その一例として、地域の漁師が持っていた古いかき氷機の話を挙げる。

「地域の人たちが、自分が持っているけれど今は使っていないものを、ポイントという形で提供し合う仕組みです。例えば、ある漁師さんが持っていた古いかき氷機。それを百貨店のイベントで活用させてもらう代わりに、お礼としてポイントをお渡ししました。すると漁師さんは、そのポイントを使ってリトリート施設に泊まりに来てくれたんです。お金を介さずとも『ありがとう』の気持ちが地域を巡っていく。これこそが、私たちが理想とする姿です」

KIBOTCHAの構想では、人々の貢献に対する感謝を「ありがとうポイント」として可視化し、地域内で循環させる。使われていなかった道具を誰かに貸す、空いている部屋を提供する、地域の作業を手伝う。これまで市場では価値がつきにくかった時間、手間、知恵、関係性を、地域の中で見えるようにする試みである。

軽トラック、畑、空き部屋、料理の腕、声かけ。市場経済の中ではこぼれ落ちやすい地域の“余白”を、平時から記録し、関係づけ、必要なときに動かせるようにしておく。それは、災害時に誰かを支える、自律分散型のセーフティネットになり得る。

「生きる」を支える要素を、地域の中に取り戻す

スマートエコビレッジ構想は、DAOという運営の仕組みだけで完結するものではない。そこには、食、農、エネルギー、水、住まい、医療、通信、文化といった、人が生きるために必要な要素を地域の中に取り戻していく実装がある。

現地を歩くと、この構想が単なる理念ではなく、すでにいくつもの小さな実験として置かれていることがわかる。自家発電できる自動販売機、室内で育つハーブ、循環型農業の仕組み、震災の記憶を伝える資料室。そこには、未来的な技術と、人が手を動かして暮らしをつくる感覚が同居していた。

KIBOTCHAにおける「スマート」とは、単に高度なセンサーや自動化を指すのではない。「ちゃんと経済も回して」「自給率を高め」「人が疲弊しない状態」を、新しいテクノロジーの活用によって実現することを意味している。

食・農・エネルギー・文化まで含む、12の要素

その構想を具体化するのが、KIBOTCHAが掲げる「生きるを考え直す12の要素」だ。エネルギー、水、食、住まいといった物理的なインフラから、医療、通信、教育、そして「文化」や「DAO」というコミュニティのOSにいたるまで、多岐にわたる領域を統合的にアップデートしていく。

1. 食：レストラン品質の防災食を日常的に。
2. 農：アクアポニックス等による自給の仕組み。
3. エネルギー：太陽光や木質バイオマスによるオフグリッド化。
4. 水：水道水ゼロエミッションへの挑戦。
5. 住居：土の家（アースバッグ）等の分散型住居。
6. 移動：電気自動車（EV）による機動性の確保。
7. 人：共に学び、育ち合う一生涯の教育。
8. 医療：遠隔医療やウェルネスの導入。
9. DAO：共感で繋がる自律分散的なガバナンス。
10. 通信：有事でも途切れない衛星インターネット（スターリンク）。
11. リソース調達：廃棄物を価値に変えるサーキュラーエコノミー。
12. 文化：盆踊りなどの伝統を継承し、心の豊かさを醸成する。

「何かが起きたら誰かが助けてくれる」という依存から脱却し、これら12の要素を自分たちの手に取り戻すことを目指す。実際のビレッジ内には、これらの要素を支える「道具」が実装されている。

例えば、食品の水分を安定させ、採れたての品質で長期保存を可能にする「X-Charge unit」。これにより、有事の際でも「乾パン」ではない、レストラン品質の豊かな食事を摂ることが可能になる。また、魚の排泄物を栄養にして植物を育てる循環型農業「アクアポニックス」や、天候に左右されずLEDでハーブを育てる「室内ハーブ苗庫」は、マニュアル化しやすい作業性によって、農業経験のない初心者や高齢者の「疲弊しない労働」と食の自給を両立させている。

さらに、干ばつや高温に強い穀物「ソルガム」を育てる農園では、遊休農地を活用しながら、食料だけでなくバイオ燃料の確保というエネルギー課題への適応も同時に実験されている。

土の家が問い直す、「住まいをつくる力」

スマートエコビレッジ構想の中で、現在KIBOTCHAが力を入れているのが「アースバッグハウス」である。

アースバッグ工法とは、土を袋に詰め、それを積み上げて固めながら壁や建物をつくる工法である。KIBOTCHAは現在、東京大学大学院の佐藤淳准教授、日本アースバッグ協会の小堺康司氏と連携し、実物大モデルでの耐震テストを行い、国の「個別大臣認定」取得を目指している。

地域の土を使うこと、自然素材を活用すること、施工に人の手が関われることは大きな特徴である。しかし、それ以上にこの工法が投げかけているのは、「住まいをつくる力は、誰のものなのか」という問いではないだろうか。

近代以降、住まいは多くの場合、専門家や企業によって建てられ、個人はそれを購入する、借りる、所有する存在になった。家は生活の基盤であると同時に、不動産であり、資産であり、ローンであり、時に人を長期的な負債に結びつけるものでもある。

しかし災害時、その前提は一瞬で揺らぐ。所有していた家を失う。借りていた部屋に戻れなくなる。住まいがなくなったとき、人は初めて、自分の暮らしがどれほど制度や市場、インフラに依存していたかを知る。

アースバッグハウスの可能性は、そこにある。自分たちの足元にある土を使い、地域の人々とともに、暮らしの器をつくる。もちろん、日本で正式な住宅として広げるには、建築基準法や安全性の検証という大きな壁があり、現時点ではまだ挑戦の途上である。だが、住まいを「買うもの」から「ともにつくり、支え、直していくもの」へと捉え直す視点は、災害後の復旧だけでなく、平時の地域づくりにも通じている。

テクノロジーの前に、関係性を耕す

ここまで見ると、KIBOTCHAの構想は、DAOやNFT、衛星インターネット、オフグリッド、アクアポニックスといった先端的な言葉で語られやすい。しかし三井氏が一貫して強調するのは、テクノロジーだけでは地域は動かないということだ。

三井氏がテクノロジーを導入する際、最も重視しているのが「上半身と下半身」の役割分担である。

「ブロックチェーンやNFTといった仕組みは、あくまでスマートな『上半身』に過ぎません。でも、それを支えるのは、地域に根を張り、汗をかいて動く私たちの『下半身』です。この泥臭い土台がしっかりと大地を踏みしめているからこそ、デジタルの仕組みは空回りすることなく、一つの生きた共同体として機能し始めるのです」

三井氏の言う「下半身」とは、IT用語では表現できない泥臭いリアルそのものだ。スマートエコビレッジの計画を進める際、彼女が真っ先に行ったのはSNS広告ではなく、地道な挨拶回りだった。

「手紙を書いて、それを近隣の450世帯ぐらいにピンポンして、『私、こういうもんです』って挨拶して回ったんです」

対面による地道なコミュニケーションを欠けば、テクノロジーという「上半身」は、実社会から乖離した実態のない仕組みになりかねない。地域の高齢者や一次産業に従事する人々との間に築かれる、確かな信頼関係。そのアナログな土台が担保されて初めて、DAOという道具は地域の未利用資源に価値を吹き込み、循環させるための実効性ある仕組みとして機能し始める。

KIBOTCHAで見えてきたのは、テクノロジーが人間関係を置き換える未来ではない。むしろ、テクノロジーが、人と人との泥臭い関係性を少しだけ動かしやすくする未来だった。

災害後の暮らしを、地域で取り戻すために

東松島で始まったこの実験は、一つの地域に閉じた取り組みではない。今後3年間で、スマートエコビレッジを全国100カ所に広げることを目指しているという。

「私たちは3年間で100か所ぐらい作りたいんですよ。それでも、たったの100万人分。100万人がどこかで集中して被害に遭ったときでも、何か助かる見込みがある状態。そういう場所を日本中に作っていきたいんです」

この構想は、一箇所に巨大なシェルターを作るのではない。地域に点在する空き部屋や土地、食、技術、人の手を平時からゆるやかにつないでおく。そのネットワークが、有事に人を支える網目になる。

私たちは災害が起きるたびに、問いを突きつけられてきた。避難所という「非日常」に、いつまで耐え続けなければならないのか。防災とは本当に、非常時だけに発動する特別なものなのだろうか。

取材を通じて感じたのは、KIBOTCHAの実験が、便利なテクノロジーによって地域をスマート化するものではないということだった。むしろ、行き過ぎた効率性の中で見えにくくなった、人の手、地域の記憶、顔の見える関係性を、もう一度暮らしの中心に置き直そうとしているように見えた。

被災した校舎という場所は、過去を記憶するためだけにあるのではない。そこから「次の暮らし」を自分たちの手で再定義し、立ち上げていくための、想像力を育む場所でもある。

災害時に「避難所へ行く」以外の選択肢をつくること。それは、非常時の備えを増やすことにとどまらない。平時の暮らしを、そして自分たちの未来を、もう一度自分たちの手に引き寄せるための実践なのかもしれない。

【参照サイト】KIBOTCHA公式サイト
【参照サイト】東大と挑む！地域の土でみんなで創る家「アースバッグ」を日本の正式な住宅へ