Tag Archives: 暮らし
アマゾンにある“音のない公園”。先住民とともに静寂を守る
南米アマゾンのザバロ川流域は、日常聞き慣れた人工音が一切存在しない「静寂を守る公園」に認定されています。そしてその場所を案内してくれるのは、先住民族のコファン族です。
自閉症や学習障害のある報道クルーが手掛ける、ノルウェーのニュース番組「TV BRA」
ノルウェー発のニュース番組「TV BRA」は、学習障害や自閉症を抱える記者たちが制作に携わり、週1回の番組を配信。ニュースをわかりやすく伝えることで、多くの視聴者に新たな報道のかたちを届けています。
「雨と共に生きる」都市デザイン。グラスゴーに学ぶ、気候変動時代のまちづくり
気候変動による降雨増加が深刻化する中、英国グラスゴーでは「雨と共に生きる」都市づくりが進行中。雨の日でも快適に移動や滞在ができる空間を整備し、公平で持続可能な暮らしを目指す新たな取り組みです。
“菌”が食べて分解する、次世代型おむつ
分解に数百年かかるとされる紙おむつ。環境負荷を減らすため、スタートアップ企業がプラスチックを食べる菌を活用した新技術で紙おむつを開発しました。
ハワイ発。使わなくなったサーフボードからつくる、低コストの“強い”家
建築費が全米最高水準に達するハワイで、再生サーフボードから生まれた新建材「サーフ・ブロック」が注目されています。火災に強く、低コストで、環境にも優しい。この革新的技術の背景とは？
開発ではなく、自然保護での復興を。LA火災後の土地を“コミュニティの財産”に変えたNPO
大規模火災後の土地をNPOが取得し、自然保護と地域再生を目指すカリフォルニア州アルタデナ。高級住宅化を防ぎ、防災と環境保全を両立させる新たな復興モデルとして関心を集めています。
街中の「昨日」のパンを集めて売る、パリのベーカリー「DEMAIN‐明日‐」
フランスではパンの廃棄が深刻な問題となっています。そんな中、パリでは売れ残りのパンを活用し、手頃な価格で提供するベーカリーが登場しました。
スマホを見なかったら最大30%割引。デンマークのブランドによる“スクリーン断ち”ショッピング
デンマークのファッションブランドが、パリのファッションウィーク中「スクリーンタイムで支払う」キャンペーンを実施。デジタルデトックスを促し、最大30％の割引を提供する取り組みです。
スペイン、週37.5時間労働へ。労働者の“時間の貧困“を解消できるか？
スペイン政府は、2025年末までに週労働時間を40時間から37.5時間に短縮する改革に合意。労働者のワークライフバランス改善を目指します。一方、企業側はコスト増加を懸念。法案に対する議論が続いています。
世代を超えた交流が、高齢者へのケアを育む。シンガポールの「多世代交流住宅」とは？
2025年、シンガポールで初の世代間共同住宅がオープン予定。多世代が交流できる新しい「コリビング」スタイルは、高齢者ケアの新たな選択肢になる可能性があります。
仮想キッチンで料理すると、現実世界の子どもにも食事が届く？オンラインゲーム「Mission: Hunger」
ゲーミング・プラットフォームRobloxは慈善団体が提携し、ゲームを通して現実世界の空腹の子どもたちに寄付を提供する仕組みを開発。ゲームをする子どもたちはその中で、現実の飢餓問題を学ぶことができます。
毎日“ちょっと良いこと“しながら迎えるクリスマス。寄付で社会貢献できるアドベントカレンダー「24 Good Deeds」
クリスマスギフトに人気のアドベントカレンダー。「24 Good Deeds」は寄付金24ドルで24のチャリティ・プロジェクトの支援ができ、毎日寄付先の情報を届けてくれます。
遅すぎるチャレンジなどない。60歳以上が対象の新文学賞「Never Too Late Award」
夢を叶えるにはまだ遅くはない──イギリスで60歳以上を対象にした新しい文学賞「Never Too Late Award」が創設されました。高齢の作家にとってチャンスを得られる最初の一歩になります。
韓国・高級ホテルの家具を、低所得世帯に提供。行政がつなぐモノの支援
韓国・ソウル市の高級ホテルは古い家具を低所得者に寄付しています。この取り組みを通じて、これまで12万点がホームレス施設や貧困層の人々に無償で提供されました。
余った土地で事業やってみない？英国の農家と企業のマッチングプロジェクト「Pitch Up!」
イギリスで「Pitch Up!」というプロジェクトが発足しました。農家グループがアイデアを持つ企業に土地や知識を提供し、ともに循環型コミュニティを構築することが目的です。
米・ミシガン州で従業員が仕事中に「座る権利」を認める条例が可決
米ミシガン州で、サービス業をはじめとする職種に就く労働者に「座る権利」を認める条例が可決されました。これにより、高齢者や障害者、妊婦などが働きやすい職場が増える可能性もあります。