All posts by クリューガー 量子

Culdsac

徒歩圏内で何でも揃う。米アリゾナの歩いて豊かに暮らせる住宅地

米国アリゾナの自動車乗り入れ禁止住宅。徒歩5分圏内にスーパーやレストラン、カフェや共同ラウンジエリアだけでなく、緑豊かな自然がある歩いて移動できるウォーカブルな街の誕生だ。

日本もパートナー締結。アパレル雑貨の売り上げで国立公園を保全する「Parks Project」

アメリカで始まった、アパレル商品の一部を国立公園の保全に役立てるプロジェクト。若者への教育や地域の活性化などに取り組んでおり、日本でも10月から環境省とともに国立公園の魅力を発信しています。

HUDSON CARDIGAN(ハドソン カーディガン)¥17,000 円 (税別)グリーン ウールカシミア(提供:株式会社インターソナー より)

残糸・残布をアップサイクルするプロジェクト「RYE TENDER」がスタート

2020年秋冬シーズンから始まる「RYE TENDER(ライテンダー)」プロジェクト。衣料品の生産過程で捨てられる糸や生地をアップサイクルし、カーディガンやニットキャップにしています。

globalance world

「あなたの投資のエコ度は?」スイスの銀行が立ち上げた、持続可能なデジタルプラットフォーム

企業や自治体による環境への貢献度に関する情報開示が求められる中、スイスに本拠を置く銀行Globalance Bankは11月16日、持続可能な投資のためのデジタルプラットフォーム「Globalance World」を立ち上げた。Globalance Bankが2012年に導入したGlobalance Footprintに基づき、新たにインタラクティブ機能が追加された同プラットフォームでは、6,000社以上の上場企業が毎日更新するデータをもとにした展望とインタラクティブな報告が提供される。投資家やステークホルダーは、無料でGlobalance Worldにアクセスし、各企業の経済・社会・環境への影響を知ることができる。同プラットフォームの特徴は、気候変動やCO2排出量、現在のメガトレンドや利益といった項目ごとに、独自の株式やポートフォリオ、指標や持続可能性が分析・評価されること。これにより、自らの投資が世界に与える影響を知ることができるようになる。評価は、Carbon DeltaやMSCI、MorningstarやFactsetなどの信頼されているサプライヤーからのデータおよび分析、同プラットフォームの専門家が開発した独自の方法を組み合わせて行われる。

RePack

宅配ごみを減らす。ポストで返せる再利用可能な配送パッケージ

今、新型コロナウイルスの流行を受けてオンラインショッピングの需要が増えているが、便利なオンラインでの買い物だが、商品はダンボール包装やプチプチなどの緩衝材とともに届けられ、それらはやがてごみとなる場合が多い。
そんなごみを減らすべく、フィンランドに本拠を置くRePackが開発したのが、配達袋『RePack』だ。同社はこのRePackを使って、再利用可能包装サービスを提供している。同サービスの参加企業は商品をRePackに入れて顧客に郵送、顧客は商品を取り出したあと、空になったRePackを郵便ポストに投函する。そして、RePack社は送られてきた袋を清掃して、参加企業に再送するという仕組みだ。古い冷蔵庫などをリサイクルしたポリプロピレンを原料とするRePackは耐久性に優れ、20サイクル(40回の郵送)以上使用できるほか、100%リサイクル可能で、寿命が来ると新製品にアップサイクルされるため、ごみとCO2排出量を大きく削減する。

コペンハーゲンの公園

異常気象による洪水から市民を守る、コペンハーゲンの「気候公園」

デンマークのコペンハーゲン市が、100年に1度の大洪水からも街を守れるようにと完成させたのが、大きな貯水池をもつ「気候公園」。住民に豊かな緑と休息の楽しみも与えてくれるこの公園は、市民の人気のスポットとなるでしょう。

バランス皿

スマホを手放して初めて食べられる。少し不便な「バランス皿」で食事と向き合おう

ご飯を食べるとき、ついついスマホを見てしまう…そんなことはありませんか?あなたの手元にいつもあるスマホを手放すことで初めて食事をとることができる、“ちょっと不便なお皿”が開発されました!

ASDA

環境に良くてお財布にも優しい。リジェネラティブな企業を目指す英スーパーASDA

英大手スーパーマーケット・ASDA(アズダ)は2020年10月20日、本社のある英国北部リーズ市に新しいコンセプトの「サステナビリティトライアルストア」を開店した。パスタやシリアル、洗剤などを詰め替え形式で販売し、買い物客がプラスチックを簡単に削減・再利用・リサイクルできる店舗だ。2040年までのCO2排出量ゼロ、廃棄物の削減率50%に向けて取り組む同社は、2050年までにリジェネラティブな企業になることを発表している。2023年までに40以上の詰め替え可能な製品の導入や、2030年までに廃棄物管理会社とリサイクル業者、および製品開発者と密に協力していくことを宣言しているほか、2025年までに自社ブランド製品から30億個のプラスチックを除去するという追加の取り組み目標を設定している。

においがするステッカー

「腐ったにおい」を発するステッカーが、食品ロスを減らす理由

英国に本拠を置くイニシアチブ「Too Good To Go」が、食品がまだ食べられるかどうかがわかるステッカー「Smell By labels」を開発した。
Smell By labelsは、英国で廃棄されることが多い4つの食品(卵、オレンジジュース、ビール、オーツ麦)を対象につくられており、このステッカーをこすると、その食品が本当に食べられなくなったときのにおいがする。消費者は実際の食品のにおいをかぎ、ステッカーのにおいと比較することで、まだ食べられるかどうかを判断できる。
現在、日本の食品廃棄量は年間643万トンと推計されており(※2)、世界ではその量が約13億トンにも上るという。食糧不足によって苦しむ人がいる一方で、人の消費のために生産された食料の約3分の1が廃棄されている今、食品ロスは世界全体で取り組むべき課題である。実際に食品が悪くなったときのにおいがするステッカー「Smell By labels」は、私たち消費者一人ひとりの意識を向上させ、食品廃棄削減に貢献するかもしれない。

堆肥化できるホテルアメニティ「Green Box」で、宿泊客もサーキュラエコノミーに貢献

これまですぐに捨てられることの多かったホテルのアメニティですが、今回登場するものはエコなアメニティ。色ごとに分別して、「Green box」という箱に入れるだけで簡単に堆肥化され、宿泊客もサーキュラーエコノミーに貢献することができます。

水素を燃料とする、エアバスのゼロエミッション航空機

航空業界のCO2排出量は全世界の約3%、人為排出量全体では2%を占めており、2050年には3%に達すると予測されている。脱炭素化を目指して電気飛行機やハイブリッド電気飛行機の開発が行われている中、今回仏エアバスが注目したのは水素だった。同社は水素を燃料とする世界初のゼロエミッション民間航空機「ZEROe」の3つのコンセプトを発表。2035年までの就航を目指すことを明らかにした。

CO2を回収してシャンプーボトルに。ロレアルのカーボンリサイクル

フランスの化粧品大手ロレアルは、米LanzaTechと国際石油資本の仏トータルと共にCO2からできたシャンプーボトルを開発。産業排出の炭素ガスを回収し、独自の生物学的プロセスを使用してエタノールに変換。次にトータルが、燃料製造サービスの仏IFP Axensと共同開発した革新的な脱水プロセスでエタノールをエチレンに変換し、化石由来と同じ技術的特性を持つポリエチレンを製造する。最後にロレアルが、このポリエチレンを使用して、従来のポリエチレンと同じ品質と特性を持つ容器を製造する。
この容器は、2024年までにシャンプーとコンディショナー用ボトルとして使用される予定だ。同3社は、このような持続可能なプラスチックの生産拡大を目指して協力を続けていき、他社との協働にも期待を寄せているとしている。

コカ・コーラ、紙製ボトルのプロトタイプを発表。ごみのない世界を目指して

コカ・コーラが、紙製ボトルのプロトタイプを発表しました。すべてのボトルや缶のリサイクル、100%リサイクル可能な包装などを目指す同社の目標は「ごみのない世界」の実現。包装の素材が変わりつつある飲料会社の今後に期待です。

森林火災にも。カリフォルニア発、消防士を命の危険から守る「無人消防車」

消防士のリスクを減らすために登場したロボット消防車「Thermite RS3」。10月13日、ロサンゼルス市消防局(LAFD)は米国初となるロボット消防車を公開し、同日、商業用建物の火災で使用した。米国に本拠を置くTextron社が製造したこの産業用ロボット消防車は、コンパクトながらもシャーシ(全幅に該当する縦の左右のフレームに横向きのフレームを組み合わせたもの)の幅が広く、毎分2,500ガロン(約9,460リットル)の放水が可能。遠隔操作で高画質なビデオ撮影もできる。
すべての消防活動に対応できるわけではないが、大規模な商業火災や建設中の木造構造物、山火事での大型動物の救助や燃料タンカー火災など、さまざまな場面での消防活動に役立つ。

世界初の再生型蒸留所

世界初の「再生型蒸留所」東京に設立へ。酒粕や余剰ビールのリユースで循環型経済を目指す

東京に本拠を置く蒸留ベンチャーのエシカル・スピリッツ株式会社はこのほど、東京蔵前に世界初の

買うほど河川が回復する。安全な水をまもる米モルソン・クアーズの新アルコール

水の保全対策が急がれる中、米国とカナダに本拠を置く飲料大手モルソン・クアーズ社は、「アルコールを買って川を復元する」プロジェクトを開始した。消費者が対象の新アルコール飲料「Coors Seltzer」を購入すると、河川流域川の環境改善に貢献することができる仕組み。米国NPO団体Bonneville Environmental FoundationのプログラムであるChange the Courseが地元の人々とともに、河川や帯水層、牧草地や湖の水質または水量を復元。人々がこうした活動を自ら行うことで、刺激を受けて水を節約することなどにつながることが期待されている。アルコール飲料を買うことが水の回復につながるモルソン・クアーズ社の新プロジェクトは、楽しみながら環境保護に貢献できることが大きな魅力だ。多くの人が簡単にできることの積み重ねは、大きな成果になるはずだ。