Tag Archives: 気候変動

服の修理

パタゴニア、中古品販売と修繕を行う「Worn Wear」初のポップアップ店舗をオープン

アウトドア用品を展開するパタゴニアが、中古品販売や修理を行う「Worn Wear」のポップアップ店舗を初めてオープンしました。店舗では、修理不可能な衣料品をスクラップして作られた「ReCrafted Collection」の製品も販売されます。

コールドプレイ

英バンドColdplay、「環境対策できるまでツアー中止」を発表

世界的な人気を誇る英国のロックバンドColdplayが、最新アルバム『Everyday Life』のプロモーションツアーを一時休止すると発表。環境に配慮し、ツアーに伴う長時間の移動や会場の電力消費を防ぐためです。

100%カーボンニュートラル。豪運送業者「Sendle」トラックの空き場所を中小企業向けに活用

1クリックで注文すれば翌日にはどこにでも荷物が届く時代。中長距離を運転するトラックが荷物を

Floating Farm

【現地レポート】オランダ発、水に浮かぶ都市型牧場「Floating Farm」

「牧場」と聞くとどこかの田舎に緑一面の牧草が広がっているような光景をイメージする人が多いの

気候変動とゲーミフィケーション

気候変動が進んだ世界を旅するシミュレーションゲーム「The Climate Trail」

環境が悪化して荒廃した世界を旅する無料ゲーム『The Climate Trail』がリリース。iOSやGoogle Playからダウンロードでき、気候変動への科学的な知識が得られ、意識を高めることができるゲームです。

フィンランドのモビリティ

エコな交通手段で報酬がもらえる「CitiCAP」フィンランドの環境先進都市によるモビリティ活用

夏に「欧州グリーン首都賞」を受賞したフィンランドのラフティ市。ここでは、「環境にやさしい移動手段を用いることは、あなたのお財布にもやさしい」をテーマとした取り組みが行われています。

車ナシ生活をおもちゃで表現。スウェーデン公共交通機関の無料パス提供キャンペーン

スウェーデン西部の交通機関ヴェストトラフィックが、期間限定でバスや電車などを利用できるフリーパスを3万人に提供するキャンペーンを始めました。車ナシ生活の影響を視覚的に表現するインスタレーションも展示しています。

フィンランドのエコリゾート

CO2排出量で宿泊費が変わる。森と湖の国が提案する究極のエコツーリズム

フィンランドに2022年オープン予定のリゾートでは、ゲストが滞在中に排出したCO2量に基づいて金額を決める予定。電気や水の消費を抑えたり、自然のアクティビティに参加したりすればそれだけ割引されます。

再生可能エネルギー

中小企業の再エネシフトを加速。日本独自の「再エネ100宣言 RE Action」発足

今月、使用電力の再生可能エネルギー100%化に向けて、中小規模の事業者が共に行動を示していく日本独自のイニシアティブ「再エネ 100 宣言 RE Action」が発足しました。

ドイツ鉄道の電気バス

ドイツ鉄道が無人運転電気バスのテスト運航。地方の個人移動をエコに自由に

ドイツ鉄道が、南部バイエルン州で、無人運転電気バスのテスト運航を開始しました。農村部の近距離交通を充実させ、個人の移動にかかる環境負担を減らすことが目的です。

Nike

気候変動からスポーツの未来を守る「Move to Zero」ナイキが打ち出す新たなビジョン

スポーツブランドとして知られるNikeが、環境ビジョンを発表しました。2025年までに100%再生可能エネルギーで稼働、2030年までにサプライチェーンのCO2排出を30%削減など具体的な目標を掲げています。

ロンドン市民の環境活動をつなぐ。パタゴニアのポップアップカフェが登場

IDEAS FOR GOODではこれまで、海洋プラスチックをリサイクルしたプラダのバッグや

壱岐市

長崎県壱岐市が日本初の「気候非常事態宣言」。2050年までにゼロエミッション、再エネ自給率100%目指す

観光名所として人気の離島、長崎県壱岐市が2019年9月25日、日本初の「気候非常事態宣言」をしました。

ネット・ゼロ・エネルギーの大学キャンパスとは?シンガポール国立大学のグリーンな再開発

シンガポール国立大学デザイン・環境学部のキャンパス施設が、再開発にあわせてネット・ゼロ・エネルギー・ビルとなりました。

eevie

サステナビリティを“毎日の習慣”にできるアプリ「eevie」

環境に配慮した暮らしをしたい人向けに、エコな「習慣」を続けるためのアプリが登場しました。リマインダー機能やカーボンフットプリント計測機能で、あらかじめ決めた目標に日々近づいていくためのサービスです。

公営住宅

1,200戸建設予定。ホームレスを救うアメリカの公営住宅プロジェクト

金銭的問題、急な立ち退き指示により増加するホームレス。米国非営利組織では公営住宅居住者の人権と地球環境を守る1200戸の公営住宅建設を決定しました。