Tag Archives: サステナビリティ
木は住民の“薬”。ケンタッキー州の調査が、植樹と健康の関係を明らかに
米・ケンタッキー州では、低所得地域に植樹をして住民の健康が改善されるかの臨床実験が行われてきました。結果、木が“薬”になり住民の健康リスクが減少したようです。
金融リテラシーと幸福度は比例する？イギリスが進める貧困対策としての金融教育
近年、日本でも話題になる「金融教育」。イギリスでは単にお金に関するリテラシーを身につけるということだけではなく、それが貧困対策としても重要視されています。現地の状況をまとめました。
本屋に泊まって、オーナー体験。イギリスで予約2年待ちの書店型Airbnb
本好きには天国？スコットランドにある「The Open Book」は2階が宿泊所で1階が本屋という書店型Airbnb。滞在中ゲストは“本屋”になれるという夢の体験ができます。
英国で太陽光パネルのサブスク開始。再エネ希望7,000世帯が順番待ちの人気サービスに
英企業Sunsaveが、太陽光パネルの設置に「定額制サービス」を導入しました。初期費用が不要のサブスクリプションは、環境負荷を軽減し、顧客がコストを抑えて再エネを身近に利用するための新サービスです。
リフレッシュできてる？10月10日のメンタルヘルスデーに知りたい、身近なセルフケアのヒント5選
もっと気軽にもっと自分に優しく。日々の暮らしの中でできるセルフケアのヒントを、世界の事例をもとにご紹介します。
工業型畜産からキノコ栽培へ。環境負荷の低い業種への転換支援プログラム
動物福祉や環境の観点で問題視されている工業型畜産は、人間の健康や農家の経済面でも課題を抱えています。そうした農家が植物性の作物を育てる農家へと転換する支援を行うアメリカの団体があります。
【イベントレポート】サーキュラーエコノミー特化型スタートアップ創業支援プログラム「CIRCULAR STARTUP TOKYO」説明会を開催
サーキュラーエコノミー領域に特化したスタートアップ企業の創業支援プログラム「CIRCULAR STARTUP TOKYO」第二期の説明会を、9月19日に開催しました。
蘭・ハーグ市が、世界で初めて屋外化石燃料広告を禁止
オランダのハーグ市が、世界で初めて屋外化石燃料広告を禁止しました。反対意見も多い中、決定された今回の条例は、今後他都市にも影響を与えていきそうです。
古本を買っても、著者に利益を還元できる。英国で本の再販を促す「Bookloop」
英国で不要な本をリサイクルし、著者にも還元できる古本オンラインプラットフォーム「Bookloop」がスタートしました。彼らが生み出すのは、読者、著者、書店すべてに利をもたらす仕組みです。
すべての人の「ちょっとそこまで」を快適に。独ミュンヘンの近距離モビリティサービス
ミュンヘンで市の中心地と旧市街地エリアの間、約500メートルを結ぶモビリティサービス実現に向けたテストプロジェクトが実施されました。すべての人にとって快適な移動は実現できるのでしょうか。
展示品のない、ロンドンの「ホームレス美術館」。当事者の物語に出会い直す
ロンドンでホームレス問題に光を当てる活動を行う美術館「Museum of Homelessness」。彼らの展示は、「見せる」のではなく「語る」ものでした。現地を訪れた様子をレポートします。
ありそうでなかった？英・オンラインスーパーが、米や洗剤の「詰め替え配達」を初導入
英国のオンラインスーパー・Ocadoが、日用品を再利用可能な詰め替え容器に入れて配達するサービスを開始しました。これは英国の大手スーパーとして、初の取り組みです。
オランダで注目される「水中凧」発電。再エネ移行への追い風となるか
再エネとして、風力や太陽光、水素発電に次ぎ、海中の潮の流れを活用する「潮流発電」が登場。オランダのスタートアップ・SeaQurrent社が開発した「TidalKite」と呼ばれる水中凧に、いま注目が集まっています。
スタジアムの騒音が電力に？米の高校生が「音」からの発電に成功
太陽光や風力など、世界中で再生可能なエネルギー源が模索される今。では、私たちの周りに溢れる「音」はどうでしょうか？アメリカの高校生が、スポーツアリーナの模型で音を集めて発電することに成功しました。
【9/19開催】サーキュラーエコノミー特化型スタートアップ創業支援プログラム「CIRCULAR STARTUP TOKYO」第二期説明会
【3/7開催＠東京・オンライン】サーキュラーエコノミー特化型スタートアップ創業支援プログラム「CIRCULAR STARTUP TOKYO」が始動するにあたり、説明会を開催します。
勤務シフトは従業員自身が決める。チェコの働き方改革、製造業やサービス業にも波及するか
チェコの議会で、すべての労働者が自分の勤務スケジュールを決定する選択肢を要求できる労働規則の改正案が採択されました。業種を問わず進むこの変化は、労働者と雇用主にどう影響するのでしょうか。