Tag Archives: ジェンダー不平等
もし、街が「女性目線」で作られたら？ジェンダー平等都市・ウィーンを歩く
ヨーロッパの中でもいち早くジェンダーの視点をまちづくりに取り入れてきた、オーストリアのウィーン。そんなウィーンのまちづくりの歴史を振り返りながら、実際にまちを歩いて現地の様子をレポートします。
いじめやDV、セクハラまで。当事者の“苦しみ”を追体験して学ぶVR「Spotted」
ヘッドセットを装着することで360度パノラマ映像による仮想空間を体験できるVR（仮想現実）
ケーキ作りで女性たちの社会復帰を。ロンドンにあるベーカリーのおいしいヒミツ
性的暴力、貧困、ホームレス…… これらの負のスパイラルに陥ってしまった女性たちはどうすれば良いのでしょうか。ロンドンのLuminary Bakeryは美味しいケーキ・パン作りを通じて、その問題に真正面から向き合います。
男性の家庭での活躍を応援。結婚時に「家事の公平な分担」を誓う契約書
家電メーカー大手のWhirlpoolがブラジルで、「結婚する際に、家事を配偶者と半分ずつ分担すると約束する婚前契約書を作ろう」と呼びかけるキャンペーンを実施しました。男性の家庭での活躍を応援する取り組みです。
政治のジェンダーギャップ、どう埋める？女性議員向けの動画講座から考える
日本で最もジェンダーギャップが大きいとされる政治分野。この課題解決のため、日本最大級の映像制作Tipsサイト「Vook」 を運営する株式会社Vookと、女性の声が政治に届く社会を目指すWOMAN SHIFTは、女性議員向けの動画講座を開催しました。
「社長」と聞いて思い浮かべるのは？無意識のジェンダーバイアスを問うロンドンの広告
子供たちがジェンダーの偏見に振り回されることなく、やりたいことをできる社会に──イギリスの広告代理店CPB Londonが、一人一人のジェンダーバイアスを問うための「Imagine」キャンペーンを始めました。
「女性活躍を応援します」そんな企業の賃金格差を指摘するツイッターbot
女性を称える企業のツイートが、ソーシャルメディアを賑わせた国際女性デー。「Gender Pay Gap Bot」は、それらの企業の男女間賃金格差情報を引用ツイートで発信し、ファクトを知る大切さを伝えました。
「女性スポーツしか映さない」バーが米国に登場。その理由は？
アメリカでは、アスリート人口の40%が女性であるにもかかわらず、テレビで放映されるスポーツメディアのうち96％が男性スポーツで、女性スポーツはたった4%。その点に着目したシェフのジェニー・グエン氏は、女性スポーツに特化したスポーツバー「The Sports Bra」を2022年4月1日、オレゴン州ポートランドにオープンしました。
Web3.0のジェンダー平等を。女性やノンバイナリーのための学習コミュニティ「BNF」
メタバース関連市場における投資家の約8割が男性という状況を受けて発足したオープンアクセスなコミュニティ・BFFは、女性とノンバイナリーの人々が暗号資産やweb3.0の領域に関して共に学び、繋がることを支援しています。
ジェンダー不平等から美のあり方まで。国際女性デーに改めて観たい広告5選
3月8日は「国際女性デー」。1975年、国際連合によって制定されたこの日には、世界中の多く
政治から映画、ゲームまで。ジェンダー平等を本気で実現する国、フィンランド
ジェンダー平等の取り組みにおいて、世界ランキング153ヵ国中2位に輝くフィンランド。政策から文化まで、女性のエンパワーメント施策についてまとめてみました。
性の固定観念をなくす？スウェーデンのジェンダーニュートラルな幼児教育
多様なジェンダーへの理解には、小さなころから見聞きしてきた情報（メディア）や、教育、周囲の環境がカギ。今回は、SDGs先進国スウェーデンの幼児教育についての取り組みをご紹介します！
「世界で最初のフェミニスト政府」スウェーデンに見る、ジェンダー平等政策
SDGs進捗度ランキングをまとめたレポート「SDG INDEX（2021）」でも上位をマークしているスウェーデン。スウェーデン政府は、世界で最初の「フェミニスト政府」だと宣言しています。
流行語にもなった「フェムテック」アイデア5選【2021年まとめ】
2021年にIDEAS FOR GOODが取り上げたフェムテック関連記事をご紹介！国内外のニュースや魅力的なサービスが満載です。
米カリフォルニア州、学校で生理用品を無料配布へ
アメリカ・カリフォルニア州が、州内すべての公立学校で生理用品を生徒へ無料配布することを発表。2022年度から学校のトイレでナプキンやタンポンなどの無料提供が始まります。
フランス、25歳以下の女性を対象にピル無料へ
フランス政府は、2022年1月1日からピルや避妊リングなどの避妊法を、国内の約300万人におよぶ25歳以下の女性を対象に無償化すると発表。また、避妊のために医療機関を訪れた際の受診料や年1回の検診費用も健康保険がカバーします。貧困に陥りやすい若い女性が「子どもを持つかどうか」が自分で決められる社会を目指しています。