All posts by 相馬 素美
醤油の味は、蔵に棲む菌がつくる。有田屋に学ぶ、見えないものと生きる知恵【ツアーレポ】
食の「本当の価値」とは？群馬県安中市で190年以上、伝統の天然醸造を守る醤油醸造所「有田屋」を訪問。蔵付き菌の力や土地の恵みを活かす「あんなかテロワール」の挑戦から、目に見えない価値を学びます。
「大切な人を健やかに」が食の未来を作る。千葉外房で、酒・養蜂・猟から命と向き合う2日間【ツアーレポ】
朝、昼、夜。人間が生きるうえで、決して止めることのない、「食べる」という行為。それは、私た
トルコのはちみつブランド、「ミツバチの権利大使」を募集
トルコのはちみつブランドが新たな求人を公開しました。その名も、「ミツバチの権利大使」。キャッチーなポジションに課された仕事とは？
人間がAIになりきるチャットボット。「不完全」で「優等生じゃない」答えが愛されるのはなぜか
人間がAIのフリをして回答する──そんなちょっと変わったチャットボットが開発されました。不完全でズレた、役に立たない回答を送ってくるチャットボットの目的とは？
なぜメディアとして「問い」にこだわる？誰もが乗れる“船”としてのジャーナリズムの輪郭
「解決策」から「問い」のジャーナリズムへ。IDEAS FOR GOODが掲げる新たなメディアのあり方の輪郭が見え始めています。なぜ、解決策よりも問いなのか。問いそのものが持つ可能性とは？
悩みや揺らぎを、連帯の入り口に。女性たちの等身大を伝える書籍『「自分のかたち」のまま、これからもわたしは』
「何歳までに結婚すべき」「母親ならこうあるべき」──個人の生き方を無意識のうちに縛る“見えない鎖”を優しくときほぐしてくれるノンフィクションのエッセイを紹介します。
小さく丁寧な循環で、あったかい地域を。服がめぐり、人がつながる「Community Loops」
循環に必要なのは、“量”ではなく、“丁寧さ”なのかもしれない──人と人とをつなげながら地域内で衣類循環の仕組みを作る「Community Loops」の事業を通して、モノとの関わり方を考え直します。
気候変動を“自分ごと”にする、「身体化された気候ジャーナリズム」の可能性
過去最高気温を記録した夏、一瞬で過ぎ去った秋。2025年も気候変動の影響を肌で感じる年となりました。そんな中、気候変動報道に求められていることとは？データや客観性を超えた新たな報道のあり方を考えます。
シーベジタブル初の常設店、2026年3月東京・八重洲にオープン。海藻ラーメンにおつまみも
2026年3月、海藻の新しい食べ方を提案する合同会社シーベジタブル初の常設飲食店「シーベジスタンド」がオープンします。海藻との新たな出会いや人の繋がりを生み出す発信拠点となる予定です。
デジタルとアナログのいいとこどりをしてみたら？複数人で顔を合わせて楽しめるスクリーンゲーム
デジタルかアナログかの二項対立ではなく、両者の“いいとこどり”をしてみたら？スクリーンを使いながら顔を合わせて遊ぶことを前提とした新しいコンセプトの「Board」は、そんなゲーム機です。
オフピークの店舗を無償で市民に解放。オランダ企業が取り組む地域コミュニティ作り
客足が途絶えるオフピーク時に店舗を市民が集える場として解放する、オランダの飲食店の取り組みを紹介します。
アルミ産業で産官学が団結。富山県に学ぶ、地域産業から始めるサーキュラーエコノミー
経産省主催の「サーキュラーエコノミーによる地方創生シンポジウム」。2025年は富山を舞台に開催されました。強固な官民連携の裏側や、まちづくり戦略と循環型経済の結びつきとは？当日の議論をレポートします。
「アジア循環型都市宣言制度」が正式発足。横浜市が第一号の署名都市に
2025年11月末に横浜で開催されたアジア・スマートシティ会議2025で、「アジア循環型都市宣言制度」が正式に発足しました。アジア地域における循環型都市への移行に向けた今後の都間連携が期待されます。
古民家から回収したシンク、いくらで買う？「解体材デモオークション」が教えてくれる、循環に必要な創造性【展示レポ】
竹中工務店が横浜で開催した「サーキュラー支店 展」。実際の解体材を見ながらその使い方を自由に創造するワークショップの様子を、建築分野×循環の展示の様子と共にお届けします。
【12/21開催】人がつながる「場」の価値を問う。孤独を予防するコミュニティ食堂と開く、一夜限りの夕食会【全6回体験シリーズ Vol.6】
生産現場を訪ね、食の価値を問い直す体験イベントシリーズ。最終回では、孤独を予防するコミュニティ食堂「タノバ食堂」と一緒に、共に食卓を囲みながら、人がつながる“場”の価値を考えます。
プライベートジェットでの旅に、気候負担を。欧州8カ国の連合が進める「ラグジュアリー航空税」
航空業界の排出量の半分以上を、わずか1%の航空旅行者が生み出している事実。これに対し、ヨーロッパ8カ国が連合を組み、プライベートジェットなどに「ラグジュアリー航空税」を課税する計画を発表しました。