Tag Archives: テクノロジー

電動自転車で洗濯物を集める、イギリス生まれの新世代ランドリー「Oxwash」
私たちの日常生活の中でも、特に環境負荷が高いと言われる「洗濯」。イギリスのスタートアップ企業は、洗浄・乾燥・アイロンはもちろん、衣類の輸送にかかるCO2にまで配慮したクリーニングのサービスを始めました。

「弱いロボット」から考える、人と機械が共生する未来
「機械は完璧なもの」と思い込んでいると、不具合が発生したときにイライラしてしまいがち。「ごみ箱ロボット」は、自分ではごみを拾えないという弱さをあえて開示し、人間の協力を引き出します。

未来の難民を救う。大気中のCO2を回収し、エネルギーに変える空中ハウス
あなたは「環境に優しい家」と聞いて、どのような姿を想像しますか? NYの建築家であるブレス・イー氏は、大気中からCO2を回収する、宙に浮かぶ家を提案しています。

美しくも「ごみだらけ」な島で目覚めた学生起業家、途上国で使えるプラスチック分別機を開発
「幼い頃、ミニカーにマグネットを付けて電車のようにつなげて遊んでいました」 そんな小さい時

花の都で「ケーブルカー通勤」を。パリジャンのためのCO2フリーな交通手段
地上にスペースがない都市部なら、空を使えばいいじゃない。バスにトラム、水上タクシー。さまざまな通勤手段を活用するパリで、新たに「ケーブルカーによる通勤」の計画が進んでいます。

UAE、ペットボトルの無料回収&ポイント付与でリサイクル率向上へ
プラスチックごみのリサイクル率が4%の、アラブ首長国連邦(UAE)。ヴェオリア・ミドルイーストは、より多くの消費者から資源を回収するため、ペットボトルなどを自宅まで無料回収しに行くサービスを提供しています。

NASA、火星行きのロケットで出るごみの再利用アイデアを募集
地球から火星に行くには約250日もかかり、その過程で様々なごみが発生します。NASAは2022年1月、排泄物、発泡体、CO2などを再利用するアイデアの募集を始めました。

カカオ豆の廃棄物から作るスマートビレッジ「カカオ・エコビレッジ」
エクアドルの海沿いの観光地であり、カカオ農家が働き暮らすマナビ沿岸部ペデルナレスに、カカオ豆の廃棄物を用いて作られるサステナブルなスマートビレッジ「Cacao Eco Village(カカオ・エコビレッジ)」が建設予定です。

使い捨てマスクがリチウム電池に。医療ごみを減らすロシアの研究
レモン電池など、身近なもので電池を作れることは知られていますが、「マスク」で電池を作るという驚きの研究が発表されました。パンデミックで廃棄される大量のマスクを、有効活用できそうです。

広告もデータ提供も一切なし。プライバシー重視の検索エンジン「Neeva」
「無料の検索サービスで、自分の情報が収集され、広告に利用されることは仕方ない」と思っている人は多いのではないでしょうか。その認識を覆そうとしているのが、広告の出ない無料の検索エンジン「Neeva」です。

爆発の衝撃波で大気汚染を解決する、「ヨーロッパで最も空気が汚れた国」の底力
ヨーロッパで最も大気汚染が深刻な国と言われる、ポーランド。同国の研究者たちは、可燃性ガスと空気を混合して爆発させ、汚染された空気を空高く押し上げるという大胆な試みを行っています。

海が温暖化を止めるタンクに。海洋のCO2吸収力を上げる技術者が登場
海が大気中のCO2を吸収しすぎた結果、 海のCO2吸収能力が低下することが懸念されています。アメリカのEbb Carbon社は、海水の酸性化を抑え、CO2吸収能力を向上させる取り組みを進めています。

メタバースは「公正な社会」に貢献するか?香港の学生が提案する、仮想空間×ソーシャルグッドの可能性
多くのことが謎に包まれたメタバース(ネット上の仮想空間)。そこにいち早く「ソーシャルグッド」の可能性を見出したのが、香港中文大学の学生でした。今回は、いくつかの活用例をご紹介します!

タブを開くほど寄付になる、ブラウザ拡張機能「Tab for a Cause」
私たちは日々、ブラウザのタブをたくさん開いています。新しいタブを開くたびに広告が表示され、その広告収入の一部が寄付される無料の拡張機能「Tab for a Cause」を使ってみませんか?

テーマは「ボディ・ニュートラル」多様な体型のトレーナーが登場するフィットネスアプリ
「人はいつもスレンダーな状態がいい」という固定観念を助長させないフィットネス。「Joyn」は多様な体型のトレーナーが登場することで、こう生きてもいいんだ!と思えるアプリです。

東京の魚屋が、売り場までのルート「見える化」に挑戦。手応えと課題とは?
2021年9月、東京都内に複数の店舗を持つ魚屋「sakana bacca(サカナバッカ)」が、とあるパスポートを発行しました。対象は人ではなく、魚です。