Tag Archives: 社会
“みんな一緒”に囚われない、誰もが自分らしく遊べる公園へ。福岡市の「インクルーシブな子ども広場」づくり
「バリアフリーに配慮したものを作ればいいのだろう、くらいに思っていました。でも、それだけではだめなんだと気づかせていただいたんです」すべての子どもが“自分らしく遊べる”ことを目指す、福岡市のインクルーシブな子ども広場づくりとは？
シンガポールが「セラピー・ガーデン」でウェルネス観光を促進。自閉症やADHD、認知症の人にも好影響
シンガポールに設置された16の「セラピー・ガーデン」は、発達障害や認知症の方を含む地域住民や観光客の心の健康を支える役割を担っています。登録された公園は、癒しの空間として機能し、今後さらなる拡充が期待されています。
2月20日は社会正義の日。「すべての人に公正な社会」への道筋を照らす、7つの取り組み
2月20日は国連が定めた「社会正義の日」。国際デーが制定されてから16年が経ち、社会はどのように変化したのでしょうか。「社会正義」への道筋を照らす、世界で実践された7つの取り組みを紹介します。
奪われた森を再生し、利益を再分配。貧困の連鎖を断った、インド・パチガオン村の物語
インド中部マハラシュトラ州のパチガオン村は、地域の森林資源を活用した産業で、10年の間に経済的成功を収めました。住民主体の取り組みにより貧困問題を克服し、持続可能なビジネスモデルとして注目を集めています。
【3/5開催】NPOカタリバと考える。子どもたちのHAPPYな未来のためにできること（Money for Good特別イベント）
社会をよくするお金の循環を共につくるべく、三井住友フィナンシャルグループ/SMBC日興証券が取り組むMoney for Good。今回は認定NPO法人カタリバとともに「子どもの未来」について考えます。
陸路を選んだら、2日間の休暇を。社員のサステナブルな旅を支えるオランダ企業
オランダの企業Sprinklrが、1年間飛行機を使わなかった社員に2日間の有給休暇を付与する制度を導入。批判ではなくインセンティブでサステナブルな行動を促す取り組みです。
【3/4開催】女性起業家によるピッチから、経営者同士のラウンドテーブルまで。ジェンダー平等へのアクションを推進する参加型イベント
ジェンダー平等の推進を目指すイベント「United Voices for Equality: 共創で更なるアクションを」が横浜で開催されます。DEIの実践につながる多様なプログラムが用意されてます。
顔の見える“小さな”調達方法「スモールバッチ」とは？メルボルンのコーヒーショップに学ぶ
独自のコーヒー文化が根付くメルボルンのカフェ・Small Batch。食材の調達では「土壌」との関係を重視し、フードシステムの改革を体現しています。オーナーにその背景にある想いを聞きました。
【後編】それでも、海と生きる。震災と津波を乗り越えた気仙沼に学ぶ、自然と共生する暮らし
地域の食文化や自然を大切にし、2013年にスローシティに認定された宮城県・気仙沼市。後編では、東日本大震災を受けて見直された海と共に生きる町のあり方や、持続可能な漁業の文化に迫ります。
【前編】食が、人も産業もつなぎ直す。スローフードを中心に置いた気仙沼のまちづくり
地域の食文化や自然を大切にし、2013年にスローシティに認定された宮城県・気仙沼市。前編では、人も分野もつなぐ食を起点としてまちづくりの変遷について伺います。
電池は“育てる“時代に？スイスの研究所が開発した、真菌の「生きたバッテリー」
真菌を利用した「生きたバッテリー」が開発されました。低電力での使用が可能で、使用後は内部で自然分解されます。これは、従来のエネルギー源に代わる有望な選択肢になるかもしれません。
100歩歩けば、1分間画面を見られます。スマホ依存を運動で解消するアプリ「STEPPIN」
歩数とスマホのスクリーンタイムを連動させる「STEPPIN」は、スマホ依存に陥りがちな人の心身の健康を守るためのアプリです。あらゆる年代の人々の時間や集中力、そして自由を守ろうと開発されました。
収入に応じてドリンク代が変わる？“公平な金額”を自分で決めて支払うパブ「The Fair Pour」
ドリンク代が人により変わると聞いたら不平等だと思いますか？ロンドンに一晩だけオープンしたパブでは、収入が多ければ多く、少なければ少なく支払う仕組みになっています。格差を浮き彫りにするキャンペーンとは？
海藻は未来を救えるか？養殖藻場が拓く海のネイチャーポジティブの可能性
日本の沿岸で進む「磯焼け」。藻場の消失が生態系や漁業に深刻な影響を与えています。グッドシーは、養殖藻場による再生に挑戦。海藻の可能性を広げることで、持続可能な漁業と地域経済の活性化を目指しています。
恒久的な「週4勤務」に、英国企業200社が合意。従業員のウェルビーイング向上につながるか
2025年1月イギリスの企業200社が、給与の減額なしで全従業員を恒久的に週4日勤務にすることに合意。生産性向上や離職率減少など成果が確認され、一部の業界・業種では週4勤務への移行が進んでいます。
私たちは良い先祖になれるのか。先住民族アートが伝える「第七世代の原則」
「私たちは良い先祖になれるのか？」─カナダ先住民の哲学「第七世代の原則」を彫刻で伝えるアーティスト、ジェリー・シーナ。消えゆく野生サーモンの声をアートに刻む彼の想いとは？