イベントから「ごみ」の概念をなくす。循環し続ける“SEN”の挑戦
機材や装飾の調達に始まり、余剰に作られた備品や食事を用意し、イベントが終われば大量廃棄するというイベント業界の「あたりまえ」。この現状を変えるべく動き出したのが、イベント産業全体を持続可能に作り変えるためのプラットフォームSustainable Event Networkだ。
数々のイベントを企画・運営してきた同社がイベントのサステナブル化を推進すべく、具体的にどのような取り組みを目論んでいるのかお話しを伺った。
私たちの生活に必要な、もう一つの”アマゾン”プライム。Allbirdsのキャンペーン
スニーカーブランドのAllbirdsが、今年のアースデイに発表した「Keep the Amazon Prime」。私たちが“Amazon”に夢中になっていた間に、本物のアマゾンで起きていることとは？
指先で画像を「見られる」ようにする、点字翻訳デバイス
グラフ、アイコン、画像……情報を伝える手段はテキスト以外にもたくさんあります。そんな視覚情報を「触ってわかる」形に変えるのが、Dot Padです。
難民から起業家になれる。自立を促す英国のショップ「Anqa Collective」
「Anqa Collective」というネットショップで、商品などを提供しているのは、実は全員難民の起業家です。雇われて働くだけでなく、起業するという選択肢も自然に提示されることが、難民の自立促進につながるのではないでしょうか。
心を動かすオフィスとは？乃村工藝社に学ぶ「エモーショナルデザイン」のヒント
Sponsored by 株式会社乃村工藝社 フロアの中心に天井から大きなスギ・ヒノキの葉
もし、明日故郷が消えたら？パタゴニアが描く「気候難民」ドキュメンタリー
2019年、アメリカではこれまでほとんど例がない、気候変動による国内移住者が発生しました。彼らはなぜ、移住せざるを得なかったのか。その様子を追ったドキュメンタリーです。
英国で広がる「マカロン作り」の職業訓練。失業中の若者を支える仕組みとは？
若者の失業率の高さが課題となっている、英バーミンガム。社会的企業のMiss Macaroonは、マカロン作りのトレーニングを通して、失業中の若者に働く自信とスキルを身につけてもらおうとしています。
【第13回：5月31日開催】「サーキュラーエコノミーとプラスチック」オンライン学習プログラム Circular X
2021年4月よりCircular Economy Hubで開催しているオンライン学習プログラムCircularX。第13回のテーマは、「サーキュラーエコノミーとプラスチック」です。
100％自然エネルギーで運営するベーカリー、NYに誕生
アメリカのニューヨーク州で化石燃料ゼロで稼働するベーカリーが誕生しました。電力供給の仕組みのみならず、地域活性化事業としても注目される、地産地消のパン屋です。
地域の人が集い、楽しめる循環型コインランドリー「Green Laundry Lounge」
米国に誕生した、環境に優しいコインランドリー。地球環境に配慮した洗濯ができるだけでなく、地産地消の食材を使用したカフェのほか、待ち時間を楽しみながら地域の人々とつながれる様々な仕掛けがあります。
浄水するなら食品ロスで。土に還るオブジェ「Strøm」
ニューヨークの大学院生が、食品廃棄物を加熱してできたバイオ炭を使い、浄水用のオブジェを作りました。コンポスト化が可能で、バイオ炭の炭素を土壌に閉じ込められるというメリットがあります。
太陽光で走るトゥクトゥク「OSLO」まちの渋滞緩和を目指す
都市部でのちょっとした移動には、場所を取らない超小型モビリティが向いているかもしれません。ノルウェーのEVメーカーは、三輪のソーラーカーを開発。これで信号の待ち時間にも、充電ができます。
車のナンバーが消えた？ドバイで飢餓を啓発する「空のプレート」キャンペーン
ある日、ドバイの街中を走る車からナンバーが消失。一体なぜなのか。そこには、深い理由がありました。
Google検索結果の「偏り」を教えてくれるブラウザ拡張機能
「自分がインターネットで得ている情報の信憑性が低いのでは」と心配になったことはありませんか？The Newsroomは、検索結果に表示される記事や情報源を信頼度に応じて色分けする、拡張機能のベータ版を提供しています。
寝不足が民主主義を妨げる？知られざる「睡眠格差」とは
睡眠と民主主義についての興味深い研究が発表されました。睡眠の質が低下している人は、パフォーマンスが落ちることはもちろん、投票率や抗議行動をする率が低いというのです。
2030年までに日本の「生ごみ焼却」をゼロにするプラットフォーム
エネルギー効率が悪く、環境負荷が高いといった多くの問題を抱えている生ごみ処理。しかし今、そうした生ごみを「資源」として堆肥化させ、「土壌改良」に役立てることで気候変動の「解決策」に変えようという動きが世界で進んでいます。そうした気候変動緩和と食の持続可能性向上のために日本でうまれたのが、「生ごみを焼却しない社会を2030年までに実現する」をミッションとする共同体「生ごみ焼却ゼロプラットフォーム」です。