スマートシティ先進都市バルセロナに学ぶ。市民を中心とした都市運営の生態学的アプローチ

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「スマートシティ」という言葉を聞いたことがあるだろうか?住民の生活の質を高めることを目的とし、AIやIoTなどのテクノロジーやデータを活用してインフラ・サービスを効率的に管理・運営する都市のことだ。交通渋滞や大気汚染など、従来の都市が抱える様々な課題を解決する新しい都市運営の方法として、世界中のあらゆる都市がスマートシティの実現に向けて動いている。

都市運営の様々な課題を抱える日本でも、スマートシティの導入に向けて、2010年頃から官公庁主導の取り組みが行われてきた。現在、日本政府はSociety5.0(超スマート社会)の実現に向け、スマートシティをまちづくりの基本コンセプトに置いている。それを受け、内閣府、総務省、経産省、国交省などがスマートシティ関連事業を推進しているほか、トヨタが「Woven City(ウーブン・シティ)」の建設を発表するなど、官民双方での動きは加速している。とはいえ、日本でのスマートシティの取り組みは、まだ実験段階にとどまる。

そんなスマートシティの取り組みを世界でもいち早く導入し、発展させてきたのが、スペインの大都市、バルセロナだ。バルセロナの市内各所にはセンサーが設置され、センサーから得られた情報はシステムで一元管理される。そのデータをもとに、散水・噴水・上下水道システムの自動運転や遠隔操作による水資源の節約、街路灯ごとの明るさや点灯・消灯時間の制御によるエネルギーの効率化、交通渋滞の緩和などを実現してきた。

中でも、歩行者優先のモビリティを実現させる「スーパーブロック」のプロジェクトは注目を集めている。碁盤の目状に区分けされた区画の一部を1つのスーパーブロックとし、その内部の道路は地元住民の自動車、自転車、歩行者のみが通行できる。スーパーブロック内の道路はすべて一方通行で、速度も低速で制限される。これにより、以前は自動車に奪われていた道路が地元住民の手に戻り、コミュニティも復活しつつある。

バルセロナのこれまでの取り組みから見える、スマートシティ実現の成功の鍵は何か。東京でのフォーラム登壇のために来日した、バルセロナのスマートシティ・プロジェクトを推進する3名の方に、一般社団法人スマートシティ・インスティテュートの南雲岳彦氏が対談形式で話を聞いた。

ジョルディ・シレラ氏(バルセロナ情報局ソーシャル・ナレッジ・オフィス ディレクター)

mr-jordi-cireraバルセロナ市情報局(バルセロナ市ICT部)において32年間のキャリアを積み、プログラマーからディレクターへと歩む。現在はソーシャル・ナレッジ・オフィスのディレクターであり、イノベーション理事会の運営を担当。Sentiloセンサープラットフォームなどの主要プロジェクトを主導し、道路に配置されるサービスを単一のプラットフォームで統合するモデルの利用を促進している。

ジョゼップ・ボイガス氏(バルセロナ都市生態学庁ディレクター)

mr-josep-bohigasカタロニア工科大学のバルセロナ高等建築大学(ETSAB)の非常勤講師、カタロニア工科大学財団の照明デザインの修士課程の共同ディレクターを務める。1991~2015年にはBOPBAA建築スタジオの共同ディレクターを務め、建築の専門家として受賞多数。2016年1月からバルセロナ地域開発局の総責任者、2019年12月からBCNecologiaの総責任者を務める。

フェリップ・ロカ氏(バルセロナ市国際部ディレクター)

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国際外交、地方および地域政治を専門とし、国際協力と制度関係の枠組みの中でさまざまな公的機関にて15年間勤務。2015~2017年には主要都市および大都市圏のグローバルネットワーク「メトロポリス」の事務総長を務める。また、バルセロナ市国際協力ディレクターとして、国際開発協力に関する地方公共政策をマネージメントした経験を持つ。2016年9月から現職。

聞き手:南雲岳彦氏

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一般社団法人スマートシティ・インスティテュート理事、三菱UFJリサーチ&コンサルティング専務執行役員、内閣府規制改革推進会議委員、総務省電子政府推進員、世界経済フォーラム第四次産業革命日本センター・フェロー、京都大学経営管理大学院客員教授、Open & Agile Smart Cities日本代表、国際大学GLOCOM上席客員研究員、タリン工科大学e-Governance Technology Labフェロー。デジタル・ガバメント、スマートシティ領域における国内外の機関、企業等とのアライアンスやコンサルティング等を手掛ける。

テクノロジーの実証実験的な取り組みから、市民中心のアプローチへ

南雲氏:最初に、バルセロナのスマートシティ・プロジェクトがどのように始まったのか教えてください。

ジョルディ・シレラ氏:一連の取り組みが始まったのは2000年代です。当初はICT部門の構想に基づき、テクノロジーを実証する目的で、個々の取り組みがばらばらに行われていました。

その後、2011年にトリアス前バルセロナ市長が就任したのをきっかけに、より政治的かつ戦略的な取り組みへと変わっていきました。まずは、ばらばらに行われていた取り組みの文脈を整理し、スマートシティの取り組みを定義する必要がありました。多数の異なるプラットフォームに大量のデータが存在しており、そこからいかにして、バルセロナという都市の運営に有用な洞察を得るかが鍵でした。

都市の運営においてテクノロジーが本当に役立つのか、最初の時点では誰にもわかりませんでした。自分たちの手でゼロから作り、確かめるしかなかったのです。後に、設計したフレームワークの中にすべてが収まっていく中で、自分たちのアプローチは正しかったということが次第に明らかになっていきました。

その後、コラウ現バルセロナ市長が就任し、テクノロジーを中心に考えるのではなく、市民を中心に据え、その周りにテクノロジーがあるのが理想と考えるようになりました。私たちは市民のために働いているのですから、それは政治的に正しいアプローチです。

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南雲氏:バルセロナの取り組みの中でも、スーパーブロックの取り組みはよく知られていますね。

ジョゼップ・ボイガス氏:スーパーブロックのアイデア自体はかなり古いものですが、実際にスーパーブロック・プロジェクト実施の提案をしたのは2002年です。当時は荒唐無稽で不可能な話として受け止められました。しかし私たちは、「茹でガエル(冷たい水の中にカエルを入れて加熱し、ゆっくりと茹でていくと、カエルが気が付かないうちに茹ってしまう)」のように、プロジェクトをゆっくりと進行させていこうと考えていました。都市にある建物を壊さずに、人々の導線を変化させるのですから、非常に革新的なプロジェクトでした。

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左が従来の道路、右がスーパーブロックの道路。スーパーブロック内部の道路は、自動車やバスの通行が制限されている。

大学や学生とも協働し、2012年のある週末、スーパーブロックの1つを封鎖する実験を行い、その結果、多くの議論が巻き起こりました。大きな関心のうねりは、市政がさらなる実証実験へと動き出すきっかけとなりました。スーパーブロックの実験が行われた地区「ディストリクト22@」は、その後も機材が残され、新しいテクノロジー活用に関する実験に使われています。

一方で、特定のエリアだけにフォーカスすることは避けるよう心掛けました。エリアにはそれぞれ個性があり、一つとして過去の事例と同じということはないからです。私たちの目指すアプローチは、複数のエリアを次々に変容させていく体系的なものですが、実践の段階では柔軟な対応が必要です。同じアイデアを目指しても、解決策はエリアの個性によって異なります。

ジョルディ・シレラ氏:常に分析的な観点を持ち、エリアごとのニーズを知り、ニーズに合わせて内容を調整していくことが重要ですね。たくさんの人々の声に耳を傾ける必要があります。

バルセロナにおける生態学的アプローチと自給自足のアイデア

南雲氏:スーパーブロックもそうですが、バルセロナでは、「生態(エコロジー)」という概念をあらゆる課題やテーマのトップに置き、都市に住む人々の生態という観点からアプローチしていますね。

ジョゼップ・ボイガス氏:私たちの活動は、生態学の観点から都市運営の異なる手法をまとめ上げるというものです。人々を中心に据えた発想から、その生態について考えています。

これには、「都市生態学者」という言葉を生み出したサルバドール・ルエダ氏の発想が色濃く反映されています。彼は生物学を専攻した生態学者でしたが、その知見をアーバニズム(都市主義)の分野で生かすと決めたのです。私が現在ディレクターを務めるバルセロナ都市生態学庁も、ルエダ氏が創設しました。

南雲氏:以前、バルセロナのローカル新聞の一面で、「自給自足」についての記事を見たことがあります。これまで我々は、経済理論に基づきサプライチェーンを世界に拡張し、ある国から原材料を輸入し、また別の国で製造し、消費した上で廃棄物をまた別の国へと出荷する中で、環境汚染などたくさんの悪影響を引き起こしてきました。自給自足は、そういった問題を解決するアイデアと考えています。

ジョゼップ・ボイガス氏:私たちが実施しているプロジェクトのほとんどは、自給自足に関する戦略的なアイデアを持っています。私たちが今取り組んでいるサーキュラーエコノミーの実現に向け、廃棄物処理、エネルギー供給などを、バルセロナ内で完結させ、都市の代謝や機能性を保持しようというアイデアです。もちろん、100%自給自足にするのは不可能です。しかし、自給自足の観点を持って、プロジェクトや研究に取り組むことが重要です。

物の生産を考える際には、サーキュラー(循環型)とセルフコンテント(自給、自己満足)のアイデアを同時に考えることが必要です。

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グローバルガバナンスにおける位置づけを重視してきたバルセロナ

南雲氏:世界にはスマートシティ化を推進している都市が数多くありますが、バルセロナはその中でも独創的でよく知られています。バルセロナのスマートシティを抜きんでたものにしている要因は何でしょうか?

フェリップ・ロカ氏:バルセロナは地理的な好条件もあり、伝統的、歴史的にオープンな経済交流を行っています。ラテンアメリカやアジアとも強いつながりを持ってきました。こうした事実の上に、1992年のバルセロナオリンピック開催が契機となり、世界においてバルセロナはどうあるべきかというビジョンが、市長によって描かれたという点が大きいと考えます。ビジョンはその後、変化・発展してはいますが、根底の思想は引き継がれています。

バルセロナが国際的な地位を確立している理由の一つに、歴代の市長が国際社会の文脈の中に市政を位置づけていることが挙げられます。私たちは、グローバルガバナンスは国家だけでなく、都市のものでもあるべきで、都市もグローバルガバナンスの中に居場所を持つ必要があると考えています。そのため、バルセロナは、国連や欧州連合(EU)といった枠組みとは別に、独自のネットワークを持っています。

ジョゼップ・ボイガス氏:バルセロナ人は良い意味で非常に批判的です。自分たちの街を愛していますが、同時に、何かが適切な方法で行われていないのではないかと考え、改善を模索しています。

コラウ現バルセロナ市長が、外部の人々がバルセロナをどう見るかでなく、原点に立ち返り、バルセロナ住民を中心に据えた新しい政策を構築しようとしているのはこのような考えからです。グローバル都市ではグローバル指標が重視されがちですが、グローバル指標では、その内側にある真実を捉え切れません。だから、人々に戻って、彼らの周りにより良い環境を構築しようとする必要があります。

フェリップ・ロカ氏:現政権は観光客をないがしろにしていると時に非難されますが、実際には観光業自体に反対しているわけではありません。 人というのは、旅行するときに都市に根差す人々の生活や、魂のようなものを感じたいと思っているものです。一時的な脚光を浴びようとして街の魂を失ってしまうと、やがて観光客がバルセロナに来なくなってしまいます。ですから、市民中心の政策は、長期的には観光業への投資でもあるのです。街は美しく魅力的であるだけでなく、そこに人々の暮らしがあるべきです。

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ジェントリフィケーションの懸念から、政策の中心は公共空間から住宅へ

フェリップ・ロカ氏:私たちは今、ジェントリフィケーション(比較的貧困層の人々が暮らすエリアが再開発され、富裕層が流入して貧困層が追い出される現象)を懸念しています。民泊ビジネスの台頭により家賃が上がり、それまでの住民が住み続けることができなくなってしまっているのです。

ジェントリフィケーションは世界中のあらゆる都市で起きており、コラウ現バルセロナ市長は、パリ、ロンドン、ニューヨークなどの多くの都市の市長と、この懸念を共有しています。この問題に対処するため、民泊ビジネスを運営する大企業と話をしなければなりませんが、立場を強固にするためにも、都市間で連合を作って同じ戦略を持ち、連携する必要があります。

南雲氏:企業は経済成長の火付け役となりますが、副作用ももたらします。政治がなければ公平性は低下してしまいます。政治の力は、以前より必要になっていますね。

ジョゼップ・ボイガス氏:バルセロナは、公共空間の回復を重視してきました。フランコによる独裁時代に失われた公共空間を回復させ、美しい公共空間を作ることに力を注いできました。しかし我々は今、取り組みの重心を公共空間から住宅へと移しています。全住宅の1%ほどしかなかった公営住宅を増やし、住民がバルセロナに住み続けられるように取り組んでいます。

重要なことは、住宅とは何かについて考えることです。住宅は、その建物だけではなく、まわりの通りも含めたすべてです。私たちは、以前そうだったように、分断されていない公共空間と住宅を実装した街を作ろうと挑戦しています。

南雲氏:スマートテクノロジーを実装するための、ある種の基盤的な部分と言えますね。生態学的な要素を持たない限り、テクノロジーを活用する意味がありません。日本は、テクノロジーに魅了されやすく、より基本的なものを忘れがちです。しかし、皆さんのお話から、生態学的側面の重要性を認識させられます。

ジョルディ・シレラ氏:テクノロジーは役に立ちますが、テクノロジーのためのテクノロジーでは、何も実現できません。テクノロジーを中心に置いてはならないのです。

市民は、生活の質向上の裏にあるテクノロジーには気づかない

南雲氏:バルセロナ市民は、バルセロナがスマートシティであることをどの程度認識しているのでしょうか?一般的に知られているのか、それとも気にしていないのでしょうか?

フェリップ・ロカ氏:バルセロナ市民はモビリティ、住宅などすべてにおける生活改善を目にしていますが、その奥にあるテクノロジーまでは通常は気づきません。市民は、テクノロジーと何ら関係を感じていないでしょう。市民の生活の質を向上させるための戦略ですから、それで良いのです。

一方で、バルセロナで2017年から毎年開催されている世界最大級のスマートシティ関連イベントである「スマートシティ・エクスポ世界会議」の際には、市民レベルでもたくさんのイベントが行われました。世界会議が地元で行われることで、地元レベルでも世界的な議論が交わされ、市民にも影響を与えていると感じます。

ジョルディ・シレラ氏:トリアス前バルセロナ市長の時代には、スマートシティのアイデアの醸成と実装が非常に強く推進されたため、市長はテクノロジーのビジョンしか持っていないのではないかという不満もありました。当時、政権外にいた私もその一人です。今では、彼らは非常に素晴らしい仕事をし、多くの扉を開いてくれたと感じているのですが。

フェリップ・ロカ氏:現在では、スマートシティの取り組みにおいて市民を中心に考えることについては、あらゆる主義主張を持つ人々の間でコンセンサスが取れていますね。保守派もリベラル派も、右派も左派もです。これは重要で、興味深いことです。

日本にも「市民中心」の意識がある

南雲氏:日本におけるスマートシティの取り組みはどのように見ていますか?

フェリップ・ロカ氏:日本にはSociety 5.0というコンセプトがありますね。テクノロジーに多くの関心が集まっていることは事実ですが、一方で、市民を中心に考える意識が日本にはあると思います。市民のニーズの根本に深く入り込んでいくことに対する意識があります。

また、日本にはテクノロジーの知識だけでなく、民主主義的な都市の要素があります。それから、謙虚さもありますね。バルセロナは神戸との交流事業を行ってきましたが、この中で日本の謙虚さを実感しました。謙虚さがあれば、自分たちにはこういった問題がある、この点では進んでいる、この点では相手の方が進んでいると考え、知見を交換することができるので、謙虚さはとても重要です。

今回の来日で登壇したフォーラムでは、日本の民間セクター、大学、公共部門といった異なる主体の間に良い関係性があるということに驚きました。さまざまな主体の間に対話があります。日本は対話の能力を持っていると感じました。こうした要素の組み合わせによって、日本のスマートシティの取り組みは成功へと向かうことができるのではないでしょうか。

ジョゼップ・ボイガス氏:一つだけ伝えたいことは、今ある街をどうするかが重要なのであって、「美しく完璧な街」を作るべきではないということです。

「将来性のある街とは何か?」と聞かれたとき、私はいつも窓の外に目を向けさせ、「これが将来性のある街です」と答えます。新しい都市を想像する必要はありません。自分たちの街の状態が悪ければ、改善すればよいからです。今ある街を信じて、改善していくという視点を持ち続けてほしいと思います。

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左からジョゼップ・ボイガス氏、フェリップ・ロカ氏、ジョルディ・シレラ氏、南雲氏。様々なテーマについて議論が交わされたインタビューは、明るく優しい人柄が溢れる和やかな雰囲気で幕を閉じた。

編集後記

街中に設置されたセンサーで集めたデータの活用など、テクノロジーの面が注目されがちなスマートシティだが、インタビューの中では何度も「市民が中心」「テクノロジーを中心に考えてはいけない」という言葉が聞かれたのが印象的だった。これは、生態学の観点を取り入れ、スマートシティの取り組みを続けてきたバルセロナが、経験を経て重要性を実感したポイントなのだろう。

市民にとっては、今ある課題がどのように解決し、生活の質がどう向上するのかが重要であって、その裏にあるテクノロジーは重要ではない。気づいたときには社会課題が解決し、さまざまなレベルでの生活の質が向上していて、それを実はテクノロジーが陰から支えている。それこそが、テクノロジーと市民生活とのちょうどいい関係なのだと感じた。

日本でも、スマートシティの取り組みはこれからどんどん加速していく。テクノロジー中心ではなく市民中心の考え方で、市民の生活がより良いものになっていく取り組みとなることを期待したい。

【参照サイト】スマートシティ・インスティテュート 特別シンポジウム 日本・バルセロナ スマートシティフォーラム
【参照サイト】一般社団法人スマートシティ・インスティテュート
【参照サイト】BCNecologia
【参照サイト】Society5.0(内閣府)
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