Monthly Archives: 7月 2022
ディズニー、住宅不足に挑む。1,300世帯以上が住める大規模計画を発表
アメリカにおいて課題となってきた「住宅不足」。新型コロナウイルス感染症によって深刻化するこの課題を解決すべく、ウォルト・ディズニー・ワールドは新たなプロジェクトを開始しました。
【7/25オンライン開催】サーキュラーエコノミーで環境再生をどう実現する？～森と里山の実践に学ぶ～
【7/25開催】サーキュラーエコノミーの未来像を学べるオンライン学習プログラム「Circular X（サーキュラーエックス）」シリーズ。次回は、サーキュラーエコノミーで環境再生をどう実現するかについて考えていきます。
皮膚がん防止に。ルクセンブルクの「日焼け止めを塗りたくなる」仕掛けとは
ルクセンブルクで、国内のがん患者のうち、乳がんや肺がんなどに次いで多くを占めるのが、皮膚がんの患者です。いかに強い日光から身を守り、皮膚がんのリスクを低減させるかは、大きな社会課題になっています。今回は、そんなルクセンブルクで市民を皮膚がんから守るユニークな仕組みをご紹介します。
手を振ると停まる電気列車。地方の車依存を減らすモビリティになるか
小さな電動トラム「ABACUS」。人が手を振ると、カメラが動きを検知して停車します。乗り物に側面がなく、自然との一体感を楽しみながら移動できそうです。
元受刑者を積極採用。チャットツールSlackが始めた「機会の平等」プログラム
Slackは、元受刑者がエンジニアの仕事を得るための訓練プログラムを実施しています。Slackでも、3人の元受刑者がエンジニアとして働いているそうです。
世界127か国以上がプラスチック製のレジ袋を規制。その効果は？
今やプラスチック製レジ袋は世界196か国中127か国で規制されています。その結果、ごみの削減効果、経済的効果、啓蒙効果など、さまざまなポジティブな影響が生まれました。
ニュージーランド、牛の「げっぷ税」を導入へ
ニュージーランドで、気候変動を食い止めるべく、牛と羊の「げっぷ税」導入が発表されました。国民500万人に対し、3600万頭の牛と羊が暮らすニュージーランドは、2030年までに温室効果ガス30％削減を目指しています。
環境のために「縮小」するオランダ・スキポール空港。現地の反応とは
オランダ政府は、スキポール空港周辺の騒音問題や自然環境に及ぼす影響を懸念し、同空港の年間発着回数を最大44万回に制限すると発表しました。どのようにして環境と経済の両立を図るべきなのか、考えさせられます。
最長7か月充電いらずのソーラーEV、オランダで誕生
「EVは充電に時間がかかる点が使いにくそう」と思っている人に朗報です。スペインのように晴れることが多い国では、最長7か月充電せずに済むソーラーEVが誕生しました。
交通安全は髪型から。世界初の「ヘルメットヘア」サロン
ロンドンに、ヘルメットに似合う髪型を教えてくれる美容室が、期間限定でオープンしました。自転車に乗る際に、ヘルメットを着用する人が増えることを目指しています。
ネガティブな報道に疲れた人に。ハッピーニュースが見られる海外サイト5選
日々流れてくるニュースがネガティブなものばかりで、暗い気持ちになったことのある方はいませんか？そんな方々におすすめの、ハッピーなニュースに特化したニュースサイトを5つ紹介します。
暗闇で光るコンクリートをエジプトの学生が開発。街の節電に貢献へ
エジプトの大学生が、日中に太陽光を吸収し、夜になると発光するコンクリートを開発しました。道路の照明などで使われるエネルギー量を、大きく削減する助けになるかもしれません。
世界初、多様性を祝う「メタバース・マラソン」
2022年4月末、デオドラント企業の「Degree（以下、ディグリー）」は、障がいのある人々にとって、これまで「できない」と諦めていたことを「できる」に変換する、そんな体験を実現。メタバース（仮想空間）プラットフォームにて、オンラインの多様性と包括性を推進するマラソン大会「Metathon™（以下、メタソン）」を開催しました。
クリエイティビティを取り戻す。廃材のアップサイクルDIYバー「Rinnebar」の哲学
お財布。キーチェーン。蝶ネクタイ。私たちが普段から何気なく身につけているこれらの製品を、あ
衣類ロスを構造から変える。「Enter the E」オリジナルブランドローンチ
今までエシカルファッションブランドのセレクトショップとして展開されてきた「Enter the E」がオリジナルブランドを立ち上げました。新しいアパレルを作るにあたりこだわったのは、「衣類の環境負荷」だけでなく、「実際に着用する人のマインド」でした。
デジタルのごみ、溜まってない？「見えない環境負荷」を捨てられるボックス
一見「エコ」だと思われがちなデジタル化がもたらす環境への悪影響──フランスのとある企業がデジタルの「ごみ」による環境負荷の認知を広げるためのプロジェクトを始めました。