【10/18イベント開催！】SDGs時代における消費者意識と欧米サステナブル・マーケティングの最前線
～世界中のソーシャルグッドなビジネスアイデア事例を一挙にご紹介～ 気候変動やエネルギー問題
お金を増やして寄付しよう。世界をより良くしたい子どもがファンドレイザーになれるプログラム
子どもたちが「世界をより良くしたい」と思ったときに、ただ寄付をするのではなくファンドレイザーとしてお金を増やして寄付ができるプログラムが、世界で注目を集めています。
性別に捉われない遊びを。世界初の「ジェンダーフリー」ドールが誕生
バービー人形を販売する米国マテル社が、世界初のジェンダーフリーな人形シリーズ「Creatable World」を発売しました。顔や髪形、体型、ファッションすべてにおいて性別のイメージを払拭してくれます。
代官山の新たなエシカル発信地。“誰か”のための良いものが買えるショップ「style table DAIKANYAMA」
東京・代官山に新たなエシカルライフスタイルショップが登場。食品やオーガニックコスメなど50ブランド約400種類の商品が揃うstyle table DAIKANYAMAにぜひ行ってみてはいかが？
サステナビリティを“毎日の習慣”にできるアプリ「eevie」
環境に配慮した暮らしをしたい人向けに、エコな「習慣」を続けるためのアプリが登場しました。リマインダー機能やカーボンフットプリント計測機能で、あらかじめ決めた目標に日々近づいていくためのサービスです。
誰もがやりたいことを実現できる社会に。Giveが循環するシェアアプリ「nukumo」
ここ数年、個人や企業が自身の保有するモノやスキルを貸し借りできる「シェアリングエコノミー」
食品ロス減へ。野菜の鮮度を保つ植物由来のコーティングApeel、英小売大手が試用開始
アメリカのスタートアップApeel Sciencesが開発した、野菜・果物の鮮度を保つ植物由来のコーティング「Apeel」。何も塗っていない状態と比較すると、約2～3倍長く農作物の鮮度を保てるそうです。英小売大手ASDAが試用実験を開始し、ヨーロッパ、そして世界への広がりが期待されます。
1,200戸建設予定。ホームレスを救うアメリカの公営住宅プロジェクト
金銭的問題、急な立ち退き指示により増加するホームレス。米国非営利組織では公営住宅居住者の人権と地球環境を守る1200戸の公営住宅建設を決定しました。
コーヒータイムの“使い捨て”を減らす。何度でも使えるネスプレッソカプセル「Evergreen」
世界で廃棄されるネスプレッソカプセルは50億個以上、7,200万キロ。そこで開発されたのが、何度でも洗って使えるネスプレッソのエコなカプセル、「Evergreen」です。
災害時にも。インターネットいらずのメッセージアプリ「Bridgefy」
香港デモで利用者が急増したメッセージアプリ「Bridgefy」。ネットがなくてもメッセージを送ることができ、災害時にも役立ちます。
世界中の若者が警鐘を鳴らす「#グローバル気候マーチ 」。若者の想いと各国の対応とは
9月23日にニューヨーク国連本部で開催された国連気候行動サミット。その日の夜、筆者の住むス
日本全国の無料給水スポットが探せるアプリ「mymizu」マイボトル持参を支援
ペットボトルを使わないために水筒を持ち歩いても、中身を飲み切ってしまえば結局買うしかない。そんなムダを打破するため、給水スポットが探せるアプリ「MyMizu」が日本で初めて登場しました！
再び「市民」を街の主人公に。バルセロナの新しい街づくり「Superblock Project」
バルセロナというと、青い空に美しいビーチ、そして美しい街並みを思い浮かべる方も多いのではな
世界初。健やかな森と海を守る、間伐材を使った「木のストロー」
アキュラホームとザ・キャピトルホテル東急が、間伐材を利用した「木のストロー」を開発しました。これは、環境ジャーナリスト・竹田有里氏のアイデアを実現させたものです。間伐材の利用を促進しながら廃棄プラスチック問題にアプローチできる、一石二鳥のアイテムとなりました。
インスピレーションは自然から。電動ボート「Tahoe-14 Electric Boat」で豊かな水辺の時間を
カナダでグラスファイバー製の電動ボート「Tahoe-14 Electric Boat」が登場しました。自然からインスピレーションを受けた軽量なボートで、音もなく自然を楽しむことができます。
CSRはオウンドメディアで発信する時代。ベネッセに学ぶ、ブランドを編集する技術
ベネッセのオウンドメディアサイト「サステナブルな社会へ」は、社内のソーシャルグッドな事例を取り上げ、その中にある社員の思いを浮き彫りにして伝えるサイトです。投資家だけではなく、消費者や社員を含めた様々な立場の人に会社のサステナビリティの姿勢を伝えられるCSRコミュニケーションの新しい形として、同じような取り組みが他の企業にも広がっていくことが期待されます。