Tag Archives: 社会
ウクライナの“戦時”サーキュラーエコノミーを考える。世界循環経済フォーラムの議論から
戦争が続くウクライナでは、戦時中、そして戦後の復興に向けて独自のサーキュラーエコノミーのあり方が議論されています。世界循環経済フォーラムのセッションをもとに、そのポイントをまとめました。
必要な資源は「現状の30%」だけ。世界85億人の生活水準の適正化が可能と研究で判明
「経済成長に依存せずとも、全世界の人々に適正な生活水準を提供しつつ、貧困を終わらせることが可能」という研究結果が明らかになりました。
まちの果実は、みんなのもの。果物マップで地域のつながりを作るLAのアートコレクティブ
ロサンゼルスのアートコレクティブが、公共空間にある果樹の位置を示す、地図を作りました。地図は無料で提供し、人々が果物を積極的に手に取りながら、地域への関心を高められるよう、働きかけています。
菌が“育てる”未来の家？宇宙研究がサステナブルな建材の可能性を拓く
菌で家を育てよう。そんな驚きのアイデアを見出したのは、宇宙開発の研究チームです。資源が少ない月や火星で生き抜く方法は、地球上での持続可能な暮らし方に大きなヒントを与えてくれます。
音楽にカラフルな装飾。最期を祝う“ポジティブな葬儀”がイギリスでトレンドに
あなたは棺の周りで、人々に涙してほしい？それとも会場全体が笑顔に包まれていてほしい？イギリスでの葬儀のトレンドは、私たちが「よりよく生きること」を思い起こさせてくれます。
「高齢者」は「熟練者」。老いにまつわる用語をアップデートするThe Aging Index
老いにまつわる用語をアップデートする索引「The Aging Index」をご紹介。高齢者は「熟練者」に、老いぼれた/ぼけたは「リラックスしたテンポ」に──少し言葉を変えてみると、印象が変わります。
森の恩恵をすべての人に。14都市を囲む、ポーランドの「ソーシャル・フォレスト」とは
ポーランドの人口の36％が暮らす、国内14の都市。その周りに「社会の森」が作られる計画が発表されました。そこでは、キノコ狩りやサイクリングなどを楽しめるようです。
デジタル通貨でベーシックインカム。タイの約5,000万人が対象に
タイが、約5千万人の国民に、デジタル通貨を支給すると発表しました。低所得の人々を対象とし、同国の経済を活性化させる狙いがあるといいます。
「広告は、視覚汚染である」スイスの町が街頭広告を全面禁止に
スイスのベルニエ市は、視覚的汚染を防ぐための措置として屋外広告を全面的に禁止することを発表しました。これは消費者へのプレッシャーや環境負荷を背景に、決定されたものです。
廃棄食材を救うオランダの人気レストラン「Instock」が店じまい。事業転換にかけた想いとは
廃棄食材を使った料理を提供するレストランとして、オランダで人気を博したInstock。彼らはすべての店舗を閉店することを決めました。その背景には、彼らが見据える大きな展望がありました。
子どもにやさしい街は、誰にとってもやさしい。自由と自治を育むスロバキアの都市計画
中央ヨーロッパのスロバキアの首都は、「子どもにやさしいまち」を掲げています。従来のまちづくりのあり方をひっくり返し、自由と自治を取り戻そうとするアプローチです。
住民同士で350メートルの食卓を囲む。「ボンジュール」が飛び交う、パリ14区の“超ご近所”づくり
ご近所との関係性を変えるために、コミュニティコンポストを設置したり、道路上の長いテーブルで食事をしたり……？住民同士の挨拶が飛び交うパリの14区の「超ご近所エリア」を取材しました。
オーバーツーリズムに加担したくないあなたへ。「より良い旅行者」になるためのヒント7選
オーバーツーリズムが話題になっているいま、旅行を諦めるのではなく、行動を変えることで、環境にも自分にも罪悪感なく過ごせるのではないでしょうか。自分にも周りも負担をかけない旅のヒントをご紹介します。
電気配送車両か補助金か。配送業者が選んで受け取る、ベルギーの“脱炭素物流”支援
eコマースの普及や、再配達の増加などによって、配送業者の負担や配送に関わる環境負荷が大きくなっています。ベルギー・ゲントは脱炭素化を目指す過程で、配送業者に「自転車か補助金か」サポートの形を選んでもらう仕組みづくりを始めました。
リラックスしようとすると、逆に不安になる「stresslaxing」との向き合い方
「休むこと」は得意ですか？普段、高ストレス状態の人が無理やりリラックスしようとしてもかえって不安や心配が増大し、ストレスを感じてしまう現象を「ストレスラキシング」と言います。その向き合い方とは？
バクテリアが廃棄果物を「食べて」作りだす、メキシコ発の代替レザー
果物廃棄物を用いて細菌を育てることで生成されるヴィーガンレザーを、メキシコのバイオテクノロジー企業が開発しました。