Tag Archives: イギリス
休み明けの月曜日がつらい人に。5月病を乗り切る、世界のメンタル回復アイデア
連休明けの月曜日、なんだか体が重くて、仕事に気持ちが向かない──5月病を乗り切るために、世界の国々で実践されている「心のリセット方法」を紹介します。
【2025年4月】イルカの言葉を通訳できるAI登場？グッドニュース5選
日々飛び交う悲しいニュースや、不安になる情報、ネガティブな感情ばかりを生む議論に疲れたあなたに。心が少し明るくなるグッドニュースを世界中から5つピックアップしてお届けします！
制度で守り、暮らしに組み込む。欧州のネイチャーポジティブ都市政策【欧州通信#39】
都市に動物の住処をつくるドイツ、国土を自然と共生する方向へ再設計するオランダ、生物多様性フットプリントの測定に踏み出したフランス。欧州では「ネイチャーポジティブ」を合言葉に、自然との新しい関係づくりが始まっています。
イギリスの“食べられる“石鹸が「衛生の貧困」を問いかける
英国で庶民食「ビーンズ・オン・トースト」の香りがする、食べられる石鹸が開発されました。その背景にある「衛生の貧困」問題とは？
芸術作品を“聴こう”。名画の世界に音で誘う「Sound of a Masterpiece」
7点の名画を音で再現する多感覚プロジェクトが、ドルビーと英国王立盲人協会（RNIB）により始動。ドルビーの空間音響技術で、すべての人に新たな形の芸術体験を提供します。
小さな並木や孤樹を、地図で見える化。効果的な植樹のヒントに
「陸上で最大の生物種の宝庫」と表されることもある、森林。日本では国土の3分の2を占める森林
「ボール禁止」の看板を、バスケットゴールに。外遊び促進で子どものウェルビーイングを守る英国のキャンペーン
街中にある「ボール遊び禁止」の看板が、「ボール遊びをもっと」に書き換えられ、バスケットゴールになってしまいました。これはイタズラではなく、子どもたちが外で運動し健康に過ごせることを目指した、NGOによる企画です。その背景には、子どもたちの運動不足がありました。
イギリス、「自然史」を中学の卒業試験科目に導入。学びの場を教室から森へ
新たな試験科目が、イギリスの学生たちを教室から森へと誘うこととなりました。イギリス政府が2025年3月21日、同国内の中等教育修了資格の一つであるGCSE（General Certificate of Secondary Education）の科目として、「自然史（Natural History）」の導入を発表したのです。
英国の石炭火力廃止から、地域エネルギーまで。欧州の再エネ事情【欧州通信#38】
欧州各国で進む、再生可能エネルギーの導入。イギリスの石炭火力発電廃止、オランダの送電網混雑解消、フランスの墓地太陽光発電など、地域に根ざした革新的な取り組みが展開されています。
霞んで見えない広告？Netflixドラマの宣伝が映す大気汚染のリアル
イギリスの街にあるネットフリックスの新ドラマ広告。せっかく新しい番組を宣伝したいのに、白い靄がかかって出演者やタイトルが見えないことがあります。なぜ時間や場所によって、見え方が違うのでしょうか？
1週間に25個以上は作らない。各国の職人と、地域独立型の製造を目指すアウトドアバッグ
1週間に作るバッグは、25個だけ。大きな工場を持たず、職人との契約で地域独立型の製造を模索するのが、アウトドアバッグブランド「Wildish」。環境負荷が低く大量生産ではない形でありながら、グローバルなビジネスを展開することはできるのでしょうか。
葉の上に“光で”写真を印刷。スローなプリント手法が写し出す、自然界の時間軸とは
光による退色や光合成から生み出された、葉っぱの写真。時間をかけて作られゆっくりと自然のめぐりに還る、その時間軸は、半永続的に残るけれど一瞬で消費されてしまう現代の写真に対するアンチテーゼなのです。
2月20日は社会正義の日。「すべての人に公正な社会」への道筋を照らす、7つの取り組み
2月20日は国連が定めた「社会正義の日」。国際デーが制定されてから16年が経ち、社会はどのように変化したのでしょうか。「社会正義」への道筋を照らす、世界で実践された7つの取り組みを紹介します。
ニュージーランド議会、タラナキ山の“人格権”を可決。マオリへの補償と世界観の尊重へ
マオリ族の権利を定めたワイタンギ条約の再解釈で揺れるニュージーランド。緊張感が高まる中、植民地時代にマオリから奪われていたTaranaki山に人格権を認める法案が可決されました。マオリ族への補償と、「自然は先祖であり生ける存在」とする彼らの世界観の尊重も認められた歴史的な一歩です。
収入に応じてドリンク代が変わる？“公平な金額”を自分で決めて支払うパブ「The Fair Pour」
ドリンク代が人により変わると聞いたら不平等だと思いますか？ロンドンに一晩だけオープンしたパブでは、収入が多ければ多く、少なければ少なく支払う仕組みになっています。格差を浮き彫りにするキャンペーンとは？
恒久的な「週4勤務」に、英国企業200社が合意。従業員のウェルビーイング向上につながるか
2025年1月イギリスの企業200社が、給与の減額なしで全従業員を恒久的に週4日勤務にすることに合意。生産性向上や離職率減少など成果が確認され、一部の業界・業種では週4勤務への移行が進んでいます。