Tag Archives: 地域コミュニティ
スターバックス、日本国内の店舗で使う電力を100％再エネへ
スターバックスによる全面的な店舗の電力の切り替え。環境へ配慮するだけでなく、「地域で生まれた電力を地域ので循環させる」ことも意識して切り替え先を選んだとのことです。
“メイド・イン・わたしたち”。岡山生まれの回収デニムプロジェクト「FUKKOKU」
岡山県倉敷市を拠点にデニムブランドやホテルを展開する「ITONAMI」が、2021年春にデニムの回収プロジェクト「FUKKOKU」を始動させました。
更生施設の収容者に癒しを。ネイティブアメリカンに学ぶ森づくり
アメリカで、更生保護施設に入っている人の精神的な癒しにつながる森をつくる「Healing Forest（癒しの森）」プロジェクトが進んでいます。ワシントン州にあるヤカマ国立矯正リハビリ施設で、1,400平方メートルの広さに収容者が5,000本の木を植え、荒れた土地を自然豊かな場所へと変えるモデルに変えています。
孤立化していく地域コミュニティに挑む、ランドセルのアップサイクル「ゆずりばいちかわ」
こうした地域コミュニティの希薄化、孤立化に対して、「困った時はお互い様」のコミュニティビジネスで問題解決に取り組む会社が千葉県市川市にある、学生服リユース商品やランドセルのアップサイクル商品の販売事業を展開する「ゆずりばいちかわ」です。理念として「リユース、アップサイクルを通じたコミュニティ（譲り場）を提供することで地域活性化と柔軟な雇用創出」を掲げています。
ご近所同士のシェアリングサービスPeerbyが目指す、地域循環コミュニティ
家庭にあるものの80%が1か月に1回も使われていない――この現状に目をつけ、ご近所から家庭用品を借りられるプラットフォームを始めたスタートアップが、オランダのPeerbyです。
循環型都市のヒーローはミミズ！オランダの「ワームホテル」にみるサーキュラーなまちづくり
オランダ・アムステルダムのワームホテルとは、幼虫たちが地元の生ごみ、つまり有機性資源を迎え入れるコミュニティ・コンポストのこと。遊び心たっぷりな取り組みに注目です！
おみやげを通じて社会課題を解決。買い手、貰い手、そして作り手を幸せにする「haishop」
横浜市・馬車道に「おみやげ」を通して、社会的課題の解決を目指す日本発おみやげショップ、haishop（ハイショップ）。『社会課題解決に繋がるメッセージが込められているもの』や『日本で作られたもの』の商品を選定し、細部までこだわりが詰まったお店です。
対話が始まるデンマーク式コミュニティカフェ、東京・世田谷に誕生
東京都世田谷区・古い街並みの残る東松原に登場した「湖畔のカフェ」。デンマーク式の「コミュニティディナー」を提供する対話の場として、そしてエコな建築のあり方を魅せる場として、これからに期待です。
続けるコツは楽しむこと。コンポストで自然もコミュニティも再生する「循環生活研究所」
みなさんは「コンポスト」と聞くと、どんなものを想像するだろう？ コンポストとは、家庭から出
外壁がシネマに。外出自粛中のベルリンで生まれた「Window Flicks」
新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐために行われている外出自粛。欧州の一部では、ロックダウ
気候変動に備える。水に浮かぶオフグリッドのオフィス、ロッテルダムに誕生
オランダは低地の国だ。国土の3分の1が干拓地であり、半分近くが堤防で囲まれた海抜ゼロメート
【欧州CE特集#11】見て感じて味わって。住民主体で食品ロスを解決する「Taste before you waste」
アムステルダムから食品廃棄削減のムーブメントを起こす組織「Taste before you waste」。現地では、地域住民主体のボトムアップの組織作りが行われ、廃棄食材のマーケットやディナー会が開催されていました。
信頼が鍵。ゼロウェイストの町、徳島県上勝町でマイプロジェクトを創出―E4Gレポート
徳島県上勝町。「ゼロ・ウェイストの町」や「SDGs未来都市」として、IDEAS FOR G
【欧州CE特集#2】アムステルダムの官民一体型サーキュラーエコノミー実験区「De Ceuvel」
アムステルダム中央駅からフェリーで5分。北部の再開発地区の中でも特にユニークだと注目されて
“課題先進企業”だからできること。社会起業家×楽天がテクノロジーで課題解決
「社会をよくしたい熱い想いがあるが必要なスキルを持つ人や資金が足りていない」という社会起業家と楽天社員が協働するRSA。参加した5団体が楽天との協働でどう変化したのか、そして楽天がRSAを開催するに至った経緯を取材しました。
ポルトガルが2027年までに「持続可能な観光立国」目指す
「バカンスの地」として人気のポルトガル。近年オーバーツーリズムが問題になっていることを受けて、2027年までに持続可能な観光立国をすると政府が発表しました。