スタンフォード大のロボット

災害時や宇宙探査への利用も。スタンフォード大が開発したソフトロボットは安全で持運び簡単

ロボットがどんどん進化している。今後は人と一緒に作業したり、重い荷物を持ち上げたり、危険な

店内のようす

NY発、SDGsに取り組むクリエイターや作品と触れ合える多目的コラボレーションハブ「The Canvas」

2025年の大阪万博で、国連が掲げる「持続可能な開発目標(SDGs)」が達成される社会を目

【欧州CE特集#30】サーキュラーエコノミーは、コミュニティにも恩恵をもたらす。LWARB「Circular London」に学ぶ、循環型都市への道のり

世界を代表する国際金融都市であり、890万人もの人口を抱える欧州最大の都市、英国ロンドン。

CURA

輸送コンテナが集中治療室に変身。新型コロナ感染に伴うICU不足解消に道ひらく

新型コロナウイルス感染症が欧米を中心に猛威をふるい、感染者数は日々増大している。米ジョンズ

Forgo

Less is more。スウェーデン生まれの、水を足すだけで使える粉末ハンドソープ「Forgo」

手洗いの重要性が改めて確認されるなか、ハンドソープのパッケージが与える影響について、考えた

「見える距離感」で本質的な「エシカル」を目指す。草木染めランジェリーブランドLiv:ra

「花の命を着る。」をテーマにした、日本発草木染めのランジェリーブランド「Liv:ra(リブ

デリバリー

新型コロナ感染拡大を受け、シアトルの高級レストランが宅配サービスへの業態転換に成功

「変わっていないことが2つある。人は食事をする必要があり、仕事をする必要があるということだ」。米国の老舗高級レストラン「Canlis」は、新型コロナ対応で見事な業態転換に成功しました。

スペインで広がる市民同士の助け合い。支援希望者と提供者をオンラインマップで可視化

スペインではコロナウイルスの被害にあう市民たちへの対応として、訪問者数20万人、登録件数が3千件に及ぶオンラインマップがインフラとなりつつあります。効率的に隅々まで支援を行き届かせる取り組みです。

廃タイヤ

廃タイヤから頑丈なエアロゲルへ。シンガポール国立大学が実現した低コストなリサイクル

エアロゲルという物質を聞いたことはあるだろうか?エアロゲルは空気を多く含む構造体で、軽量か

Smart Glasses

グーグルとオランダEnvision、視覚情報を音声で知らせてくれるAIメガネを開発

オランダのスタートアップ企業Envisionは、3月9日、AIによる視覚情報読み上げサービスをアメリカグーグル社のウェアラブル端末「グラス・エンタープライズ・エディション2」に搭載して発売することを発表しました。Envisionのソフトウェアとグーグルグラスがひとつになることで、視覚障害を持つ人たちの日常から限りなく「障害」を取り除き、自由で自立した生活を送ることを可能にします。

科学者

ドバイの「Global Grad Show」、世界中の学生から新型コロナウイルスの課題解決アイデアを募集

毎年ドバイで開かれている、学生が参加する世界最大の展示会「Global Grad Show」は、コロナウイルスの課題解決に挑むプロジェクトの募集を開始しました。「自宅隔離の効率を上げるアイデア」「感染を広げやすい行動を抑えるアイデア」「病気に関する協同的なデータ収集処理を可能にするアイデア」などが募集されています。

新型コロナで苦しむ飲食店にエール。自宅から食事代を先払いできる「DINING BONDS INITIATIVE」

ニューヨークで新型コロナで苦境に立つ飲食店を救うプログラム「ダイニング・ボンド・イニシアチブ(DINING BONDS INITIATIVE)」が開始されました。顧客が飲食料を事前に支払うことができる飲食店向けの債券プログラムで、日本を含む世界中で使用可能です。飲食店のイニシアチブへの参加は無料。

全国のZ世代が総結集。3日間に及ぶ「学生気候危機サミット」レポート

2020年2月21日から23日(金・土・日)の3日間、東京都渋谷区で「学生気候危機サミット

牛乳

米企業、植物由来のプラスチック使用で100%再生可能な牛乳パックをつくる

あなたは牛乳を飲んだ後、そのパックをリサイクルに出しているだろうか。全国牛乳容器環境協議会

パタゴニア、オンラインで自社製品の修理方法を軽快な語り口で公開

売れ残ったアパレル製品の廃棄問題は、先進諸国で大きな課題として認識されている。流行の移り変

政府は給与補償、労働者は有休5日間返上。デンマークでのコロナウイルスによる解雇対策

新型コロナウイルスの感染拡大に影響を受けた景気悪化や失業者の増加が不安視されています。そんな中、デンマークの政府・労働組合・企業は、政府が給与の一部を補償し、労働者は有給を5日間返上するという解雇対策を行うことで合意しました。