Tag Archives: ヨーロッパ
交通機関でのジャンクフード広告を禁止したロンドン。人々の消費行動に変化はあったのか
ロンドン交通局は2019年2月以降、ジャンクフードの広告を禁止しています。今年発表された研究によると、この規制により、ロンドン市民がジャンクフードから摂取するカロリー量が抑制されました。
生分解性素材を使ったオーガニック花火、オランダに誕生
オランダのデザインラボが、「サステナブルな祝祭」というコンセプトのもと、生分解性を持つ素材でできた花火を開発しました。花火の煙や、燃えカスなどのごみが気になる人も、気持ちよく楽しめます。
【イベントレポート】欧州サステナブル・サーキュラーシティ、アムステルダム・ロンドン・パリのまちづくり最前線
様々なサステナブル・サーキュラー施策が行われているアムステルダム・ロンドン・パリ。注目の政策、そして企業や市民の活動を現地在住の編集部員が解説しました。
髪の毛で衣服を作るデザイナー、ゾフィアの哲学
毎日大量に切られている髪の毛の新たな活用法を見出したのは、オランダ出身のゾフィア。デザイナーであり研究者でもある彼女は、髪の毛の成分に関する研究を重ね、ついに、衣服として再利用する方法を編み出しました。
フェイクニュースを防ぐAIアプリ「Logically」創始者が語る、“わからない”情報との向き合い方
Logicallyは、AIの力でフェイクニュースを判別するイギリス生まれのアプリです。アプリの生みの親・ライリックさんに、情報が溢れる時代の「ニュースとの向き合い方」についてお話を伺いました。
【英語】サーキュラーエコノミーを基礎から学べるオンラインコース9選
最近、サーキュラーエコノミーの基礎知識から応用まで、自分のペースで学べるオンラインプログラムが数多く開講されています。今回はその中から9つピックアップしてみました。
1本のニュース、180の裏付け。ユネスコ特設サイトが伝える「情報ソース」の大切さ
質の高いニュースは、多くの情報源を参照して作られます。ユネスコは、カナダとフランスのメディア企業が書いた記事の、300以上の情報源を公開。これを見てあなたも、信頼できるニュースについて考えてみませんか？
ロンドン名物の二階建てバスがホームレス相談所に
ホームレスにバリスタトレーニングを提供し、自立支援を行っているイギリスのコーヒー会社 Change Please。同社はロンドン名物の二階建てバスを、散髪や歯の手入れなど、ホームレスを支援する場所に変えました。
環境問題を学べる作品が見放題。無料の映像ストリーミングサービス「Waterbear」
環境問題に興味はあるけれど、何から手をつけるべきか迷っていませんか。オランダ・アムステルダム発の環境分野に特化した動画ストリーミングサービス「WaterBear」なら、料金は無料。広告もありません。
フランス、自動車CMで「環境負荷の低い移動手段をすすめる」よう義務化へ
「普段は自転車を利用しよう」「交通機関を使おう」2022年3月から、フランスでは自動車CMに「環境に優しい交通手段の利用を促す」メッセージを盛り込むことが義務化されます。
政治から映画、ゲームまで。ジェンダー平等を本気で実現する国、フィンランド
ジェンダー平等の取り組みにおいて、世界ランキング153ヵ国中2位に輝くフィンランド。政策から文化まで、女性のエンパワーメント施策についてまとめてみました。
爆発の衝撃波で大気汚染を解決する、「ヨーロッパで最も空気が汚れた国」の底力
ヨーロッパで最も大気汚染が深刻な国と言われる、ポーランド。同国の研究者たちは、可燃性ガスと空気を混合して爆発させ、汚染された空気を空高く押し上げるという大胆な試みを行っています。
“新しい建物には、鳥の巣箱を置きなさい。” イギリスの生物多様性を守るルール
イギリスのブライトン・アンド・ホヴという街では、高さが5メートル以上の新しい建物に、鳥の巣箱を設置することが義務付けられています。また、蜂の巣箱の設置も必須。生物多様性の保全を目指します。
子どもの肥満解消は、給食から。学校スタッフを「一流シェフ」にする“CHEFS IN SCHOOLS”
イギリスの学校の6割が「健康的な給食」の基準を守れていない―そんな問題意識から、栄養価の高い給食を作れるように厨房スタッフにトレーニングするプログラムが始まりました。
スウェーデンで「心理防衛局」設立。デマ、フェイクニュースに対策へ
フェイクニュース対策に取り組むべきなのは、誰でしょうか。スウェーデンは、誤解や混乱をもたらす情報から国民を守る「心理防衛局」を発足させ、国としてフェイクニュース対策に取り組みます。
「研究所育ち」のコーヒー、フィンランドで誕生。細胞農業で“豆が足りない”危機脱出へ
フィンランドで「研究所生まれのコーヒー」が誕生しました。全コーヒー種の60％が絶滅の危機に瀕しているといわれるいま、“細胞農業”の持続可能性と未来に注目が集まっています。