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デンマークの小さな工業都市で50年前から育まれた「サーキュラーエコノミー」【ウェルビーイング特集 #19 循環】

デンマークにある人口1万5,000人の小さな工業都市、カルンボー。ここでは「サーキュラーエコノミー」という言葉が出てくる数十年前から資源循環が行われていました。今回は、その循環をリードする団体に取材をしています！

産地とつながるダイレクトトレード。コーヒー生豆流通のDX「TYPICA」

山田さんが立ち上げたのが「コーヒー生豆のオンラインマーケット事業」。山田さんは生産地に直接足を運んで生産者とコミュニケーションをとり、品質確認と、生産者の取材や撮影を行います。そうして得た情報は、ティピカのWebサイトに掲載し、日本のロースターはティピカのWebサイトを通して質の高いコーヒー豆を現地の農家から直接仕入れることができます。

イランにできた土と砂の家。貧困に苦しむ住民と、観光客を結び付けるコミュニティハブへ

ペルシャ湾に位置するイランのホルムズ島。海岸からすぐ傍に、一際目を引くドーム型のカラフルな施設ができました。Majara（ペルシア語で“冒険”を意味する）と名付けられたこの多目的の住宅施設は、島を訪れる旅行者をさらに惹きつけるとともに、地元の人々の生活をより経済的、文化的に豊かにすることを目的に作られています。

コロナ禍で地域経済の活性化を目指す、チェコのデジタル通貨「Corrent」

チェコのキヨフでは、2021年4月から1か月間、コロナ禍で打撃を受けた地域経済の活性化を目的としたデジタル通貨を発行します。有効期限があるため、支給されたお金が貯蓄より消費に回りやすく、経済を回すことにつながります。

【中編】地域に根付いたサーキュラーエコノミーの事例 | 長野県白馬村での実装プログラム GREEN WORK HAKUBAレポート

2021年2月28日から3月3日にかけて開催された、サーキュラーエコノミーをテーマに地域のあるべき姿を提示し、実装につなげるリゾートカンファレンス「GREEN WORK HAKUBA Vol.2」。中編では前編で学んだサーキュラーエコノミーの概念をさらに理解すべく、「ローカル」でのサーキュラーエコノミーの実践をテーマに、海外や国内の先進事例について触れていきます。

【前編】気候変動とサーキュラーエコノミー| 長野県白馬村での体験・実装ワークショップ GREEN WORK HAKUBA レポート

東京から電車で3時間半、長野県北西部に位置する白馬村が今、サーキュラーエコノミーの実践地となりつつあることをご存じでしょうか。本記事では、2021年に行われたサーキュラーエコノミーのカンファレンス「GREEN WORK HAKUBA」の様子をお届けします。

日が落ちてからはぐっと大人の雰囲気を増す店内。一部を仕切れるバーや夏のテラス席などもあり、家族や友人との食事だけでなく企業イベントなどにも利用できる。

アムステルダムの「メニューのない」温室レストラン

背の高い煙突のあるアムステルダムの温室レストラン、Restaurant De Kas。ミシュランガイドにも掲載されたこのレストランでは、徹底的に地産地消とオーガニックにこだわっています。

世界初、カーボンニュートラルを目指すフィンランドのホッケーチーム

フィンランドには、世界で初めてカーボンニュートラルなプロチームになるという目標を宣言したホッケークラブがあります。同国最高峰リーグで戦う「ラフティ・ペリカンズ（Lahti Pelicans）」です。所属は、「2021欧州グリーン首都賞」を受賞したフィンランド・ラフティ市。これまでに同賞を受賞した都市の中で最も北に位置し、人口はおよそ12万人の小さな都市です。

【1/16イベント開催】食 × サーキュラーエコノミー～都市で食の地産地消・循環型農業をどう実現する？in横浜〜

今回、横浜独自の「サーキュラーエコノミーPlus」のビジョン実現に向けて、循環型のまちづくりに欠かせない多様な主体同士のつながりの創出、移行に向けた担い手を育成することを目的として、地域の実践者らが主体となったサーキュラーエコノミー学習プログラム「Circular Economy Plus School」を企画した。
今回のフィールドワークでは、横浜市南部の金沢区を中心に活動を展開しているSDGs横浜金澤リビングラボの皆さまが活動されている場所を訪ねる。金澤リビングラボでは、廃棄予定のアマモを肥料として活用して唐辛子などの野菜を育て、地元小学生らと共に地域産品となる「金澤八味」を開発するプロジェクトを展開している。

京都市の「食品販売期限の延長」要請。フードロス削減に有効か

食品ロスを減らすために有効だと言われるのが、3分の1ルールとよばれる商習慣を変えること。京都市がこれに自治体レベルで取り組んでいます。同市は2015年に「新・京都市ごみ半減プラン」を策定し、2000年比で2020年までに食品ロスを半減させるという目標を全国で初めて設定。さまざまな取り組みを行う中で、効果が得られたのが、食品の「販売期限の延長」を要請することだったといいます。