Category Archives: コラム
人間目線だけでデザインする時代は終わる？どの命も取りこぼさない「ライフ・センタード・デザイン」とは
日頃私たちが見過ごしてしまいがちな、人間以外の生命や環境に注目する「ライフ・センタード・デザイン」が欧州を中心に注目されています。その概念や事例などをご紹介します。
気候変動にどう立ち向かうのか。アジア10都市の事例を紹介
気候変動に対するアクション、欧米の事例ばかり集めていませんか？私たちが暮らすアジアからも、学べることがたくさんあります。アジアの気候変動対策の最前線を、10都市の事例からお届けします。
週4勤務も良いことばかりじゃない。先陣を切ったイギリスに「幸せな働き方」の視点を学ぶ
2022年に「週4勤務」の試験プロジェクトを開始したイギリス。現地では制度のメリットはもちろん、実行する難しさや今後考えなければいけない問いなどが浮かび上がってきています。
「疲れた人」どうケアする？ヨーロッパで広がるメンタルヘルス対策【欧州通信#08】
今回の欧州通信のテーマは「メンタルヘルス」。専門家に相談できるイギリスのサービスやドイツが取り入れている労働条件など、ヨーロッパ各国の事例をお届けします。
エネルギー危機で広がる「脱炭素モビリティ」とは？フランスの事例に学ぶ
フランスでは欧州のエネルギー危機やストライキによる街の混乱が、パリ市民の習慣を大きく変えています。そのひとつが「モビリティ」。カーシェアリングや電動自転車など、利用者が急増しているそれらの課題も含めてご紹介します。
取締役を「自然」にする会社と、株主を「地球」にするパタゴニア。二つの事例から考える、企業のあり方
「地球を唯一の株主」にしたパタゴニアが話題になりましたが、英美容ブランド「Faith In Nature」は世界で初めて「自然」を取締役に任命。これら企業の動きから見る、これからの企業の「在り方」とは？
女性特有の悩み、一人で抱えないで。ヨーロッパで注目のフェムテック【欧州通信#07】
今回の欧州通信のテーマは「フェムテック」。月経や妊娠など女性の身体を支えるためのテクノロジーとは？イギリス・フランス・オランダ・エストニアの事例をお届けします。
SDGsは“目指すべきもの”じゃない。「何かに夢中な人」を描く短編フィルムが教えてくれたこと
札幌国際短編映画祭の「Micro Docs for SDGs」。「人」の活動や考えに焦点を当てた3分間の短編ドキュメンタリーだけを選んでいます。今回はその入選作品から、3つをピックアップしてご紹介します！
ニュースルームに、多様性はあるか。世界的メディアの失敗に学ぶ「別視点」の大切さ
メディアや広告の炎上の背景には、多様性の欠如がある──。今回は、そんなニュースルームにおける多様性についてのコラムを、世界経済フォーラムよりご紹介します。
黒人系の未来思考「アフロ・フューチャリズム」を解釈する
「（黒人に対する）人種差別と奴隷制度では、どちらが先にあったでしょう？」そんな問いから始まる授業がありました。今回は、黒人文化と「未来の想像力」を掛け合わせた言葉「アフロ・フューチャリズム」について解説します！
欧州がコオロギを「食品」認定。代替肉から昆虫食まで、食糧危機を救う「未来のたんぱく質」
欧州委員会が、ゴミムシダマシの幼虫、イナゴに続きコオロギを3番目の「新しい食物（Novel Food）」として正式に承認しました。世界で拡大する代替肉や昆虫食が進む背景は？
「より良い買いもの」を促進する、ヨーロッパサステナブルアプリ5選【欧州通信#06】
今回の欧州通信のテーマは「サステナブルなアプリ」。食料・衣類の買い出しや鉄道のチケット予約……様々な場面においてサステナブルな生活が送りやすくなるよう、ヨーロッパ各国で日常的に使われているアプリをご紹介します。
イギリスのスーパーで賞味期限の表示が廃止。その理由は？
トマト、リンゴ、ジャガイモ、梨など500品目の食品の「賞味期限」表示の削除。イギリスの大手スーパーで今進んでいる取り組みの背景や、狙いとは？
脱炭素に求められる「公正な移行」とは？仕事を失う人々の現状と、世界の事例から考える
「“公正な移行”を伴わないネットゼロが、将来の選択肢になることはない」。世界が脱炭素に向かうなか、自動車や物流、化石エネルギー産業の人々の雇用はどうなるのか？改めて、移行に伴う「痛み」をじっくり考えてみました。
仕事を“軽く”して楽に生きる。執筆家・四角大輔さんが考える「超ミニマル主義」
歳を取るにつれて、時間が経つのはどんどん早くなる──毎日仕事に疲れていて、エネルギーがなくなっているあなたに。今回は、おすすめの本を紹介します。あらゆるものを「超ミニマル」に考え、実行していくものです。
気候変動を「解決策」から語るメディアが増える今、情報発信者が気をつけたいこと
経済メディアを対象とした調査「気候変動に関するコミュニケーション」では、「解決策」を提示するジャーナリズムが、2020年から2021年の間で気候変動の領域において54%増加していると公表しています。この調査は、世界のニュースソースから収集した25,000記事を分析しているが、数が増えただけではありません。その内容も炭素排出量取引や水素技術、自然資本など多岐に渡りました。