Tag Archives: 再生可能エネルギー

グーグル、2030年までに100%「カーボンフリー」な企業へ

米ITの巨人グーグル社が、2030年までに自社のオフィスや世界中のデータセンターでつかうエ

イオンインタビュー

地域に根差し、地域とつながる、イオンの脱炭素戦略

イオン株式会社は1980年代後半から、いち早くサステナビリティへの取り組みを推進してきた。

Mauritius

モーリシャス座礁で海を守るために「髪の毛」を切る住民たち。私たちができる3つのこと

今、モーリシャスの海面に真っ黒な重油が広がり続けています。日本の大手海運会社、商船三井が運行する貨物船「WAKASHIO(わかしお)」が、日本時間の7月25日に、インド洋の島国モーリシャスで座礁(船舶が暗礁や浅瀬に乗り上げ、動けなくなること)しました。そして8月6日に、燃料用の重油タンクが破損し、少なくとも1,000トン以上の重油が海に流れ出していると予想されています。さらに、8月15日には貨物線の船体は2つに割れ、より多くの重油が流出する懸念を引き起こしました。現地では、住民たちが髪の毛や藁を集めてオイルフェンスを作るなどの対応を行っています。

熱帯雨林

熱帯雨林の途上国にも電力を。大気中の水蒸気から電気をつくるイスラエルの研究

みなさんにとって、日々の暮らしに欠かせないものとは何だろうか? 水や食べ物はもちろんだが、

ホテル

宿泊分を100%カーボンオフセットしてくれるホテル予約サイト、デンマークで誕生

宿泊により排出されるCO2をカーボンオフセットすることができ、かつ提携しているNPO団体に、宿泊料の一部を寄付することができるホテル予約サイト。このサステナブルなビジネスモデルの秘密は、広報の仕方にあります。

ブロモフォルム

「藻」で牛のメタンガスを減らす。世界が注目するスウェーデンの気候変動テック

みなさんが最後にファストフードを食べたのはいつだろうか。1940年にマクドナルドがアメリカ

エネルギー関連業務

気候危機対策で雇用もつくるイギリス。100万人以上の「グリーン・ジョブ」創出へ

2050年までのカーボンニュートラル達成を目指すイギリス。英・地方自治体協会は「グリーン・ジョブ」と呼ばれる環境関連の雇用を各地で生み出し、経済回復と気候危機への対策を同時に進めていく必要があると報告しました。

デンマークが世界初「エネルギー島」建設へ。再エネ拠点で近隣諸国と連携強化

再生可能エネルギーの開発を急速に進めるデンマーク。5月、洋上風力発電の拠点となる「エネルギー島」の建設を発表し、ヨーロッパ諸国のグリーン化の舵取り役としての決意を見せました。

taguchi-san

ボーダレス・ジャパン田口氏に聞く。毎日の電気代で社会貢献できる「ハチドリ電力」のねらいとは

ボーダレス・ジャパンが始めるのは、毎月の電気代を通して社会活動を支援できる、実質自然エネルギー100%の「ハチドリ電力」。気候変動に強い危機感を抱く代表の田口さんに、この事業にかける思いを聞きました。

鉄さび

安全な水とエネルギー確保の鍵は「鉄サビ」?東京理科大の研究

東京理科大学研究チームが、安全でクリーンな水とエネルギーの確保に道を開く新たな研究を発表し

日に照らされるハイネケンビール

ハイネケンスペイン、太陽光発電ですべての飲料を醸造へ

醸造業者のハイネケン・スペインが、醸造所とオフィスのすべての電力を賄う太陽光で賄うことを発表しました。エネルギー供給会社と契約を結び、新たな太陽光発電所を建設する計画です。

フィンランドのサステナブルな旅

サステナブルな旅行へ事業者認証。フィンランドが国家レベルで目指す持続可能な観光

持続可能な旅行に積極的に取り組む企業や地域をフィンランド政府が認証する制度「Sustinable Travel Finland」。旅行会社や消費者がサステナブルな旅行を選びやすくすることが狙いです。

パワーシフトのヒント

より環境に配慮した電力会社を選ぶには?毎日使う電気で持続可能な未来をつくる、パワーシフトのすすめ

2011年の東日本大震災と東京電力福島第一原発の事故は、コンセントの向こう側にある問題を私

充電が不要な時代へ。タンパク質と空気から電気をつくるデバイスを米大学が開発

厚さ10ミクロン未満のワイヤから、屋内でも、サハラ砂漠でも空気があれば電気が作られるようになるテクノロジーが開発されています。ここから、どんな世界が見えてくるでしょうか。

海洋センター

建物そのものが展示物。気候変動を学ぶ、マルメの海洋教育センター

2019年、“地球が気候変動による危機的状況に直面している” とする調査報告がBBC Ne

ガーディアン

気候変動に立ち向かうメディアへ。英ガーディアン紙、化石燃料に関わる広告掲載を禁止に

イギリスの大手メディアThe Guardianが化石燃料に関わる広告掲載を禁止することを発表しました。企業の炭素排出量を減らし、気候変動についての報道を増やす目的で下された今回の決定は、化石燃料の取り扱いを主としている世界的な大企業も含む全ての企業が対象となります。このような徹底した化石燃料に関する広告の禁止は、主要なメディアとして世界初の試みです。