Tag Archives: アメリカ

NY発、SDGsに取り組むクリエイターや作品と触れ合える多目的コラボレーションハブ「The Canvas」
2025年の大阪万博で、国連が掲げる「持続可能な開発目標(SDGs)」が達成される社会を目

輸送コンテナが集中治療室に変身。新型コロナ感染に伴うICU不足解消に道ひらく
新型コロナウイルス感染症が欧米を中心に猛威をふるい、感染者数は日々増大している。米ジョンズ

新型コロナ感染拡大を受け、シアトルの高級レストランが宅配サービスへの業態転換に成功
「変わっていないことが2つある。人は食事をする必要があり、仕事をする必要があるということだ」。米国の老舗高級レストラン「Canlis」は、新型コロナ対応で見事な業態転換に成功しました。

新型コロナで苦しむ飲食店にエール。自宅から食事代を先払いできる「DINING BONDS INITIATIVE」
ニューヨークで新型コロナで苦境に立つ飲食店を救うプログラム「ダイニング・ボンド・イニシアチブ(DINING BONDS INITIATIVE)」が開始されました。顧客が飲食料を事前に支払うことができる飲食店向けの債券プログラムで、日本を含む世界中で使用可能です。飲食店のイニシアチブへの参加は無料。

米企業、植物由来のプラスチック使用で100%再生可能な牛乳パックをつくる
あなたは牛乳を飲んだ後、そのパックをリサイクルに出しているだろうか。全国牛乳容器環境協議会

新型コロナで相次ぐ外出禁止。食品や薬は?アメリカではスプレッドシートで助け合いを促進
新型コロナウイルス感染症(以下新型コロナ)が世界的に蔓延する今、学校や大型イベントなどの休

ジョン・レジェンドらアーティストがライブ配信。コロナによる自宅待機を応援するキャンペーン#TogetherAtHome
コロナウイルスの影響で外出できない日々が続くアメリカにて、気が滅入っている市民のためにTogether At Homeと呼ばれるキャンペーンがスタートしました。これはアーティストたちの生配信により自宅でライブを楽しんでもらい、市民皆で共につらい時を乗り越えようとするものです。コールドプレイのクリス・マーチン氏やジョン・レジェンド氏など名だたるアーティストたちが趣旨に賛同し、ライブを行っています。

廃棄物を減らす暮らしを。袋ごと堆肥化できるコーヒーバッグ「STEEPED COFFEE」
廃棄物を減らすことを意識して生活していると、コーヒーやお茶を淹れるときに出るゴミが気になることはないでしょうか?そんな中、ティーバッグ形式で気軽に淹れられて、袋ごとすべて堆肥化できるというコーヒーが登場しました。

サステナブルなジーンズづくりに道ひらく。米スタートアップがバクテリアを用いた染料を開発
私たちが毎日着る衣類はどのように色付けされているのだろうか。昔は植物など天然の染料が用いら

森林破壊にストップ。ビル・ゲイツが人工パーム油開発に投資する理由とは?
森林破壊の原因として、私たちが食品や一般消費財を通して使っている「パーム油」の消費拡大があるのをご存じでしょうか?パーム油の原料アブラヤシの生産拡大による森林破壊が問題となる中、その解決策の一つとして、人工のパーム油開発が進められています。

「コロナウイルスで仕事ない」状況から時間給労働者守る、米大手テック企業の取り組みとは?
中国湖北省武漢市で発生した新型コロナウイルス感染症の世界的な流行を受けて、日本では小中高で

充電が不要な時代へ。タンパク質と空気から電気をつくるデバイスを米大学が開発
厚さ10ミクロン未満のワイヤから、屋内でも、サハラ砂漠でも空気があれば電気が作られるようになるテクノロジーが開発されています。ここから、どんな世界が見えてくるでしょうか。

サンフランシスコ発。商品の消費期限を教えてくれる、藻からできた包装フィルム「Primitives」
米サンフランシスコのスタートアップが、藻類から作られたフィルムを開発し、包装プラスチックの削減と、食品ロスの削減を一度に達成することを目指しています。

中も外も完全防水でプラスチックを削減。アウトドアに欠かせない「Splash Bag」
これから暖かくなると増えるアウトドアのアクティビティ。今回は中も外も防水で、プラスチックの削減を可能にするアイテムをご紹介します。

米ミシガン大学の学生、五大湖のプラスチックごみをTシャツにアップサイクルして販売
プラスチックによる海洋・水質汚染が深刻になる中、米ミシガン大学の学生が創設したアパレルブランドが、五大湖などで集めたプラスチックごみをTシャツにアップサイクルし、販売しています。

全ホームレスひとりひとりにあったコミュニケーションを改革。米イリノイ州が始動
「ホームレス状態の人をゼロにする」という目標ではなく「ホームレス状態の人が望めばいつでも住居を供給できる」ことを目標にイリノイ州が立ち上がりました。