デジタル・ディスラプションとは？

デジタル技術により、既存の商品やサービスが新しいものに置き換えられること。例えば、Amazonなどのインターネット通販サービスの台頭により、小売事業者が経営破綻に追い込まれたり、Netflixなどのインターネット動画配信サービスの登場により、レンタルビデオ・DVDチェーンが倒産に追い込まれたりしたことなどがデジタル・ディスラプションの一例として挙げられる。

デジタル・ディスラプションの影響により、既存企業が倒産したりビジネスが縮小したりするのみならず、業界や社会全体が変化する事態も発生している。

英語で崩壊を意味するディスラプション（disruption）は、ビジネス用語では既存ビジネスを崩壊させるような破壊的イノベーションのことを指す。

デジタル・ディスラプションの事例

mixi（日本）

2011年には月間アクティブユーザー数が1500万人を超えていたSNSサービス。実名制の導入を検討する間に、実名制を基本とするFacebookの進出により苦境に立たされた。Facebookは、実名制による正確なデータベースによる精度の高い広告の表示や、知り合いかもしれない人を自動表示することが可能となり、ユーザーが拡大した。

グリー（日本）

ガラケー向けのゲームで人気を博すも、App Store（Apple）やGoogle Play（Google）から配信されるスマホ向けのアプリが主流となり、2012年以降から業績が低迷した。
　

トーマス・クックグループ（英国）

世界最古の旅行会社とされる英国の老舗。利用者が直接宿の貸し借りを行うAirbnbや、ネット専門の旅行会社の台頭により、2019年に破産申請をした。

Toys “R” Us（米国）

米国の大手玩具量販店。インターネット通販サービスAmazonの進出により2017年に破産手続き（再生型）を申請した。

イエローキャップ（米国）

米国サンフランシスコ最大のタクシー会社。行き先指定や自動支払いが可能で、現地の言語を話せない旅行者にとっても便利な配車タクシーアプリのUberが主流となり、2016年に破産申請をした。

ブロックバスター（米国）

米国の大手レンタルビデオ・DVDチェーン。インターネット動画配信サービスであるNetflixの出現により、2010年に倒産申請（再建型）をした。

デジタル・ディスラプションへの対策

デジタル・ディスラプションは新しい技術やアイデアから生まれる。よって、デジタル・ディスラプションに飲み込まれないようにするためには、古くなったコンピューターのシステムや技術から脱却し新しいシステムへと移行する必要がある。使い慣れたシステムから脱却するためには金銭的にも心理的にも大きなコストがかかるが、時代の流れについていくためには、最新のシステムへ適合が必須である。

また、新しい市場を開拓することで、新規顧客の獲得を狙うのも有効な手段だ。株式会社富士フイルムが開発した化粧品・アスタリフトがその好例である。富士フイルムは、カメラ業界がスマートフォンの台頭により低迷する中、フィルム技術を応用し、他の化粧品メーカーが真似できない化粧品を生み出した。これにより、富士フイルムが化粧品業界にディスラプションを起こすことになったのだ。

これまで培ってきたノウハウを活かしながら、市場を変えることで、低コストで新製品を生み出せるほか、これまで積み上げてきたものが新しい市場にはない「強み」として働く可能性が高いのもポイントである。

まとめ

デジタル技術の発展により、ビジネス形態が急速に変化する現代。技術革新が続くなかでは、次いつどの業界でディスラプションが起こってもおかしくはないだろう。企業には、古いシステムに固執せず、あらゆる変化に対応していくよりいっそうの柔軟さが求められている。

【参照サイト】令和3年　情報通信白書（総務省）
【参照サイト】令和元年版　情報通信白書（総務省）

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