ニューロダイバーシティとは？

ニューロダイバーシティ（Neurodiversity）とは、ASD（自閉スペクトラム症）やADHD（注意欠陥多動性障害）、LD（学習障害）など、発達障害を神経や脳の違いによる「個性」だとする概念のこと。日本語では、「脳の多様性」あるいは「神経多様性」などと訳される。

神経学的少数派であるニューロマイノリティも、ジェンダー・人種・障害などと同じように、一つのカテゴリーとして尊重されるべきだという立場に立つものだ。企業や社会が脳の多様性を正しく理解し、当事者の特性が輝く社会の実現を目指す社会運動とも解されている。

この言葉は、1990年代にオーストラリアの社会学者Judy Singer氏が提唱。自らや家族が当事者であると公表するSinger氏は、彼らが社会で誤解され、低く評価されている状況に対し、危機感を抱いていた。そこで、社会的不平等や差別を知ってもらう社会運動のために、neuro（神経）とdiversity（多様性）を掛け合わせた、ニューロダイバーシティという概念を生み出したのだ。

なぜニューロダイバーシティが必要なのか

発達障害の当事者は、特にコミュニケーションや対人関係を苦手とする場合が多い。目を見て話すことや場の空気を読むこと、「ほどほど」のところに留めておくことなど、社会一般で求められる「普通」が就労をはばむだけでなく、世間の無知が生きづらさを加速させる。

一方で、一部の人は非常に高い集中力を持ち、興味のあるジャンルについて高い専門性や知識を兼ね備えていることも知られている。

そこで、ニューロダイバーシティは彼らのポジティブな側面を、職場や社会でどのように生かせるかに焦点を置く。採用プロセスや職場での理解、特性に合ったポジションなど、当事者に公平な機会を提供しながら、各々が特性を最大限発揮できる環境を整える。

企業には優秀な人材の確保、当事者には仕事と理解ある職場が得られるwin-winな施策として、欧米ではすでにさまざまな企業が積極的に取り入れている。

ニューロダイバーシティに取り組む企業

アメリカ：Googleの事例

IT業界世界最大手のGoogleでは、スタンフォード大学のニューロダイバーシティ研究者とともに、自閉症の当事者を対象とした採用プログラムを構築。

これまでの採用プロセスでは、候補者に公平なチャンスを与えられていなかったとし、特性を考慮した面接時間の延長、事前質問の提供、口頭ではなく書面による面接の実施などを行っている。

ほかにも同僚となる社員の理解を深めるため、自閉症に関するトレーニングの実施や採用後の継続的なサポートを通して、ニューロダイバーシティの実現を目指している。

Googleが取り入れる「脳の多様性」自閉症の人のための採用プログラムを開始へ

アメリカ：マイクロソフトの事例

ソフトウェア開発・販売を行う米企業・マイクロソフトは、独自の「ニューロダイバーシティ採用プログラム」を設けている。これは、従来の採用プログラムでは応募者が自身の強みを発揮できないことから生まれた仕組みだ。

「ニューロダイバーシティ採用プログラム」では、作業性やスキルなどに幅広く焦点を当てた採用プロセスが適用される。

日本：アクサ生命保険株式会社の事例

アクサ生命保険株式会社は、社内外に向けてニューロダイバーシティの概念を啓発する活動を2020年4月から行っている。

2019年、従業員の有志団体が、生きづらさを感じている同僚や発達障害がある家族を持つ従業員を対象にした相談会やセミナーを開催したのがきっかけ。

その活動を会社が正式にサポートすることになり、ダイバーシティ＆インクルージョンの施策として、多様な従業員が自分らしく活躍できる職場環境の整備を進めている。

日本：株式会社デジタルハーツの事例

2001年、主にコンシューマーゲームを対象としたデバッグサービス の提供を開始した企業・株式会社デジタルハーツ。同社では、発達障害がある方や、引きこもり傾向のあるゲームユーザーを中心にチームを構成している。

一般的な雇用環境の中では、得意不得意の凹凸がはっきりしているために能力を発揮できず、職場になじめないまま引きこもりとなっていた層。その中には、ゲームのデバッグやセキュリティの分野で定型発達の人材に比べて高い業務適性を持った人材が多く存在する。同社は、そういった層を積極的に雇用し、適切な業務体制を整えることで、事業としての競争性を実現し、売上高規模を2倍に拡大させた。

Microsoft社より、Xbox360のデバッグ業務を受注した際には、通常のスタッフでは発見が困難だったバグを多数発見。その能力が発注元のMicrosoft社の予想をはるかに超えるものだったということで、ビル・ゲイツから米国シアトルへ招待を受けたこともあるという。

ニューロダイバーシティのこれから

世界のさまざまな企業で広がりを見せるニューロダイバーシティ。一方で、発達障害のなかでも扱いやすく受け入れやすい軽症者だけを対象にした理想論だという批判もある。

しかし、厚生労働省が発表した「平成30年度障害者雇用実態調査」によると、事業所の75.3％が、発達障害者の雇用課題として「会社内に適当な仕事があるか」を挙げている。さらに、雇用の促進には65.8％が「外部の支援機関の助言・援助などの支援」が必要と回答している。

そもそもの理解と環境、さらに関係機関との連携が整っていかなければ、多様な個性を認める社会は実現しない。まずは試行錯誤を重ねながら、ニューロダイバーシティに関する議論を深めることが、本当の意味での多様性の実現へつながっていくはずだ。

【参照サイト】What is Neurodiversity?｜Judy Singer on Neurodiversity
【参照サイト】Meet Judy Singer a NeuroDiversity Pioneer｜Spectrum Suite
【参照サイト】Microsoft Neurodiversity Hiring Program & FAQ
【参照サイト】アクサ生命、ニューロダイバーシティの社会啓発活動を開始
【参照サイト】日本型ニューロダイバーシティマネジメントによる企業価値向上（後編）わが国企業での取り組み
【参照サイト】平成30年度障害者雇用実態調査｜厚生労働省

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