グリーフケアとは・意味

グリーフケア（Grief care）とは、死別をはじめとする「喪失」を体験した人の悲しみや痛みに寄り添い、立ち直り、自立できるようケア・サポートすることをいう。グリーフサポート、死別ケア、悲嘆ケア、遺族ケア（Bereavement care）などと呼ばれることもある。

グリーフ（Grief）は英語で、「深い悲しみ・悲痛・悲嘆」を意味する言葉だ。家族や友人など身近な人との死別だけでなく、死産や流産の経験、愛するペットとの死別、災害による住み慣れた自宅の消失など、さまざまな喪失の体験により生まれる心理的・情緒的な痛みや悲嘆を指す。

こうした喪失による悲嘆は、精神疾患や身体疾患など、人の健康にさまざまな影響を及ぼしうる。そのため、喪失を経験した人が正常な悲しみのプロセスを経て立ち直り、心身を健康な状態に回復できるよう、周囲がさまざまなかたちでケアしていくことが必要だとされている。

グリーフケアは1960年代に欧米で提唱され、日本では1970年代頃から研究されるようになった。

1972年にイギリスの精神科医コリン・マーレー・パークスが発表した論文『Bereavement: Studies of Grief in Adult Life（死別：成人期における悲しみの研究）』により、「グリーフケア」という言葉が学術的に確立したといわれている。

日本においてグリーフケアが一般的に認知されるようになったのは、2005年に起きたJR西日本の福知山線脱線事故がきっかけだといわれている。

その後グリーフケアの必要性の高まりを受け、2009年4月に日本で初めてグリーフケアを専門とした教育研究機関「グリーフケア研究所」が設立された。

2011年3月に起きた東日本大震災では、厚生労働省が家族を失った子どもたちへグリーフケアを提供したことで知られる。

死別をはじめとする「喪失」による悲しみは睡眠障害や食欲低下、頭痛、抑うつ症状など、心身の健康に大きな影響を及ぼしうる。

国内外のさまざまな研究で、死別を経験した人は、そうでない人に比べて死亡率や病気の罹患率が高く、精神疾患や自殺のリスクも高くなることが分かっている。

国立研究開発法人国立がん研究センターが行なった全国調査によると、死別を経験した遺族の11.7％〜19.4％が抑うつ症状に悩んでおり、長引く「悲嘆」を感じている人の割合は18.4％〜30.1％にのぼると推定されるという。

また厚生労働省が発表した『令和元年版自殺対策白書』によると、60歳以上の男性で配偶者との死別を経験した人は、配偶者がいる人に比べて人口10万人あたりの自殺者数「自殺死亡率」が2倍以上高かったという。

今後、高齢化が進むと、身近な人との死別を経験する人はさらに増えることが予想され、核家族化が進んだ現代では悲しみを一人で抱え込んでしまう人も多いことから、グリーフケアの必要性が高まっている。

グリーフケアの方法は、個々の状態やニーズによって多様に変化する。

喪失を経験した人は一般的に「ショック期 → 喪失期 → 閉じこもり期 → 再生期」という4段階の悲嘆のプロセスをたどるといわれている。これを「グリーフワーク（grief work）」という。グリーフケアでは、このグリーフワークのプロセスを様々なかたちでサポート・ケアしていく。

とくにグリーフが長期化・慢性化する場合や、うつ症状、自殺願望、アルコール依存などが見られる場合は、医師や専門家によるグリーフケアが必要となる。

一般的には家族や友人などの身近な人が寄り添い、話を聞くことで悲しみを受け入れる手助けをしたり、葬式やお別れ会といったセレモニーを通して悲しみをケアしたりする方法がある。

また自治体が提供する相談窓口に相談したり、グループセラピーでケアを受けたりすることもできる。日本グリーフケア協会は「悲嘆回復ワークショップ」というワークショップ型のグリーフケアも提供している。

より専門的なサポートとして、死期に立ち会った医療従事者などが遺族へのサポートを提供することもある。アメリカやイギリスでは故人が亡くなった後も、遺族が定期的に病院に通いサポートを受ける場合もあるという。

精神状態などにより専門的なケアが必要とされる場合には、カウンセリングやグリーフケア外来、遺族ケア外来といった病院やメンタルクリニックでの治療を受けることもある。

最近ではAI技術を活用して故人とメッセージや会話ができたり、故人をVR空間でよみがえらせたりするグリーフケアテックも登場している。

感情の表現方法や悲しみとの向き合い方は人によって異なり、必要とされるサポートは状況によっても多様に変化するため、グリーフケアのあり方を定義することは難しい。

しかしグリーフケアにおいて重要となることは、喪失を経験した人の心に寄り添い、個々の悲嘆のプロセスを尊重しながら支援を行うことだ。

過度な助言や介入はかえって負担になったり、前向きな声がけがプレッシャーになってしまうこともある。

ケアが一方的にならないよう、あくまで傾聴に努め、必要に応じて手を差し伸べていくことが求められる。

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