グリーンインフラとは？

グリーンインフラとは、自然の持つ多様な機能を活用したインフラや土地利用を推進する概念。環境保全に留まらず、防災・減災や地域振興といった要素の重なる部分を、自然の機能を活用したインフラである、グリーンインフラが担う。

例えば、グリーンインフラの一つである屋上緑化や芝生を空地に植えることは、都市部のヒートアイランド対策や雨水の貯留効果、さらに地域に住む人の癒しや賑わいを生むきっかけとして期待されている。

一般的に、グリーンインフラの持つ効果として以下が挙げられる。

1. 生物多様性保全（生き物の生息・生育空間の提供など）
2. 気候変動の緩和（地球温暖化の緩和など）
3. 防災・減災（浸水対策など）
4. コミュニケーションを生むことにより地域振興/地方創生
5. レクリエーションなどによりQOLの向上
6. 不動産価値の向上（緑化による土地ブランド力向上・遊休資産の活用など）

日本におけるグリーンインフラに関する気運の高まりとしては、2015年に国土交通省の行政計画である国土利用計画、社会資本重点整備計画にグリーンインフラが盛り込まれたことが発端だ。そして2019年には国土交通省がグリーンインフラ推進戦略を発表し、2020年には多様な主体間の連携基盤となるグリーンインフラ官民連携プラットフォームが立ち上がっている。今まさに、グリーンインフラの実践に向けて、生態系の活用と土木・建築や情報技術など、様々な分野や主体間の新たな結びつきが模索されている。

日本国内においては、東京駅近くにあるショッピングモール「KITTE」の屋上庭園や、舗装に雨水貯留砕石を使用した横浜のグランモール公園などがグリーンインフラを活用した例として挙げられる。グリーンインフラは、全て自然の機能に託すのではなく、テクノロジーとのハイブリッドで運用することが重要だ。東日本大震災では人工物である防波堤と防風林の両方の掛け合わせで津波被害を軽減できたと言われている。

近年、防災だけでなく、災害と共存していく「共災」という考え方が進んでいる。共災していくために、減災、環境保全、地域コミュニティの活性化といったグリーンインフラのポテンシャルを人口減少時代にどう活かしていけるか、今後の期待が高まる。さらに新型コロナの影響で都市の脆弱性が露見された現在、このような土地活用はさらに加速していく分野となりそうだ。(記事監修：京都産業大学 生命科学部　西田貴明准教授)

【参照サイト】グリーンインフラ　官民連携プラットフォーム
【参照サイト】国交省：グリーンインフラ推進戦略の概要
【参照サイト】スマートシティインスティテュート：2020.08.04「グリーンインフラによる社会課題の解決へ」