ホライズンの悲劇とは・意味

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ホライズンの悲劇とは？

英語で「Tragedy of Horizon」と呼ばれる。2015年9月に、イングランド銀行総裁でFSB（金融安定理事会）の議長であったマーク・カーニー氏が、金融関係者を対象としたスピーチで使った言葉である。同氏は次のように述べ、気候変動が金融の安定に対してもたらしうるリスクについて警鐘を鳴らした。

「金融政策のホライズン（領域）が2～3年、金融危機のサイクルが10年程度であるのに、気候変動の影響は予想が困難であるため、金融市場への影響が顕在化してからでは手遅れ（悲劇）になる。」

従来の金融市場では、数年～10年程度の時間軸で金融資産の価格を評価しているが、気候関連リスクは数十年のスパンで企業活動に影響を及ぼすと考えられるため、そのリスクを資産価値に織り込むことが難しい。この時間軸のギャップを「ホライズンの悲劇」と呼んだのだ。

カーニー氏はその後、気候関連の財務情報の報告を促す「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」を発足させた。そして同氏のスピーチは、気候変動問題への長期的なコミットメントを示す政策当局、企業、投資家の議論に大きな影響を与えている。

ホライズンの悲劇を打開するには

企業や金融機関は、長期的な視点から気候関連リスクを捉えなければ、ホライズンの悲劇を引き起こす可能性がある。たとえば企業が温室効果ガスを排出し続ければ、企業自体が気候変動による物理的な被害を受けるかもしれない。こういったリスクを軽減するには、政策当局や金融セクターなどが、以下のような役割を担うことが重要だと考えられる。

政策当局

気候変動問題に対する長期的な目標を掲げ、達成までの具体的な道筋を示す。

金融セクター（銀行、保険会社など）

政策当局が掲げた政策のリスクを織り込んで、移行リスクの価格付けを行い、低環境負荷社会への移行のための投融資を促す。また、気象の変化や大規模災害など物理的リスクの価格付けも行い、気候変動がもたらす損害に対する強靭性を高める。

企業

政策当局が示した道筋を念頭に置き、事業戦略を立てる。

投資家

企業の気候変動への対応を見ながら投資先を選択したり、スチュワードシップ責任を果たして企業の持続的成長を促したりする。

【参照サイト】英国中央銀行総裁マーク・カーニー氏のスピーチ全訳 | 一般財団法人地球人間環境フォーラム (gef.or.jp)
【参照サイト】気候変動と金融（設備投資研究所）
【参照サイト】 TCFD 提言の活用はどれほど進んだか (dir.co.jp)
【参照サイト】カーボンニュートラルへの移行に向けた金融セクターの役割