AdTech

AdTech（アドテック）とは

AdTech（アドテック）とは、Advertising Technology（広告技術）を表す略称で、インターネット広告の技術を広く指す場合に使われる。2017年には全世界の広告費用のうち最多の37.6％をインターネット広告が占めており、日常生活への浸透の背景にはAdTechの革新がある。

インターネット広告とAdTechの歴史や特徴は？

世界で初めてのインターネット広告は、米国のオンラインマガジンHotwiredのサイト上に掲載されたバナー広告だといわれている。日本では1996年にYahoo!JAPANがバナー広告を開始し、初のインターネット広告となった。

その後2002年に、検索エンジンプラットフォームであるGoogleとYahoo!の2社が検索連動広告のサービスを開始した。特定の語句を検索した人に限定して広告を表示するこのサービスを支えているのがAdTechだ。検索エンジンの広告枠と企業広告をマッチングしたり、広告予算の設定と計算、広告効果の測定などをリアルタイムにオンラインで可能にしている。

このようなインターネット広告の動作の中で使われる、広告の配信やターゲティング、効果測定、ユーザーの行動追跡などの技術がAdTechである。

AdTechをもとにしたインターネット広告の登場によって、ユーザー一人ひとりの関心や行動に沿った広告を提供したり、実際に購買や来店行動に結びついたかを確認したりすることができるようになった。従来のテレビCM、ラジオCMや雑誌広告などでは検証が難しかった効果測定も可能になっている。

AdTechの現在のトレンドとは？

インターネット広告は、検索連動広告だけでなく様々なサイト上の広告やSNS広告など幅広い媒体に広がっている。AdTechの発展によって、複数媒体への広告掲載を一元管理するシステムや、広告の内容を自動で最適化するシステムなど、広告配信側の業務効率化が可能になっている。

さらに近年、SNSがユーザーの関心をより正確に特定した広告の配信や、SNSやブラウザをまたいだ同じ広告の表示といった広告運用が可能になっている。ユーザーによるネット上での行動と企業内データを統合して活用することで広告配信を最適化するDMP（データ管理プラットフォーム）やCDP（顧客情報プラットフォーム）などの技術や、ユーザーの位置情報とウェブ上の行動を統合して広告を最適化するO2O（オンライン・トゥー・オフライン）技術など、Adtechは日々進歩している。

その一方で、個人情報の管理やウェブ閲覧情報の提供などプライバシーに関する議論も発生しており、AdTechの進歩によって新しい問題も発生しつつある。

AdTechのソーシャルグッド活用例

ユーザーの関心や行動に対してピンポイントで情報を届けられる特徴を活用して、社会課題解決に取り組む事例が生まれている。

NPO法人OVA

NPO法人OVAは2014年から、自殺に関して検索するユーザーに相談を促す広告を表示し、ネット上で継続的な相談を提供して生活課題の解決につなげる、自殺予防の事業を実施している。従来は看板やチラシなどの広報物が中心だった自殺予防分野で、AdTechを用いて自殺のリスクが高い人にピンポイントで情報を提供し、ネット上から地域での生活サポートに移行できるのが特徴だ。製品やサービスを販売するだけでなく、周囲に相談できない人に必要なサポートを届けることも、AdTechによって可能になった一例といえるだろう。

Google Ad Grants

社会課題解決を促進するさらに大きな取り組みとして、Googleによる非営利団体向けプログラムが挙げられる。同社は検索連動広告の広告費を、1団体当たり月間100万円分助成するプログラムをグローバルで提供している。これによって、多くのNPOやNGOが検索連動広告を活用して社会課題への理解を深めるオンラインコンテンツを配信したり、ボランティアプログラムへの参加者を増やすなど、社会課題解決の取り組みを促進する狙いだ。

【参照サイト】Yahoo!JAPAN 広告
【参照サイト】Advertisers invest more in digital to drive brand growth
【参照サイト】Google Ad Grants
【参照サイト】NPO法人OVA

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