マテリアリティとは？

マテリアリティとは、組織にとっての「重要課題」を指す。わかりやすく言うと、社会のさまざまな課題の中で、自分の企業は第一に気候変動に取り組んでいる、次に貧困格差の是正に重点を置いて取り組んでいる、などと優先順位を示すものだ。「企業にとっての重要性」とも訳される。

CDPへの回答（※1）や、サステナビリティ報告書をつくるときに欠かせないのがこのマテリアリティである。組織にとっての重要な課題が特定され、組織の従業員や投資家、地域社会などのステークホルダーに向けて開示・報告されることで、投資の健全な意思決定ができるようになる。

「マテリアリティ」という用語は、もともと財務報告の中で使われていた。情報の欠落や誤情報が、投資家の経済的意思決定に重大な影響を及ぼさないよう、情報が「マテリアル」として位置づけられたのだ。また、時代の流れとともに、企業利益を追求する財務指標ばかりではなく、時代とともにより社会や環境への影響も配慮すべきだと考えられ、「非財務指標」と呼ばれる指標も登場している。

マテリアリティの特定について

マテリアリティは、特定され外部に報告されなければ意味がない。組織の外にいるステークホルダーは、その組織を判断する明確な基準を持っていないからだ。マテリアリティを特定するうえでは、定量的な評価も大切となる。環境関連でいうと、「自然資本会計」を基準にすることがすすめられている。

現在、大手企業を中心にさまざまな企業がマテリアリティを公表している。組織の課題は単に「気候変動」などというだけではなく、SDGs（持続可能な開発目標）などの項目と照らし合わせ、具体的な目標や行動とあわせて報告される場面が多い。

マテリアリティの特定において重要なのは、特定のプロセスも開示することだ。自分の会社はなぜその課題を重要だと捉えており、どのような基準・工程で特定にまで至ったのか。そこを透明化することが、投資の意思決定に役立つだろう。

※1　CDPは、温室効果ガス排出量を測定、管理、開示し、削減することを目指す国際的な非営利組織。企業の気候変動データを収集して市場に提供し、投資家、企業、都市が環境への影響を測定し理解することで、真に持続可能な経済を構築すべく緊急の行動をとるように働きかけている。

【参照サイト】AccountAbility

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