Learning by doingとは？

Learning by doing（ラーニング・バイ・ドゥーイング）は、アメリカの哲学者ジョン・デューイ氏によって提唱された教育の概念。学校の授業やビジネスのセミナーなど、誰かから一方的に話を聞いて知識を得るという手法ではなく、学ぶ側も一緒に実践し、体験することで学んでいく手法を指す。

簡単にいうと「やりながら学ぶ」ことだ。日本語では、「行動学習」「実践的／実験的学習」「発見的学習」などと訳されるように、見る、聞く、触れるなどの五感も使いながら、単なる知識ではなく発見・実感を得る。教育だけでなく、スタートアップなどのビジネスでも同じことが言え、前例がない中でも自ら動き、実践することで、アイデアが本当に有用なのかを確かめることができる。

ジョン・デューイ氏は、米シカゴ大学研究所を設立するときにこの概念をとなえた。その後、同じくアメリカの教育研究社リチャード・デュフォアに理論が採用され、専門的な学習コミュニティの開発に適用されている。

Learning by doing 海外の実例

アメリカ：WeWorkが仕掛ける小学校教育革命

起業家の卵を育てる小学校を。WeWorkが仕掛ける「教育革命」

WeWorkニューヨーク本社内にできた学校の事例。子供たちは週4日をオフィス内の学校で過ごし、週に1日をWeWork社が所有する60エーカーの農場で過ごす。そこで、WeWorkの社員や顧客である起業家たちから直接ビジネスの授業を受けるプログラムだ。生徒たちは算数を、自分たちで作った商品を売るスタンドの運営の中で学び、国語は、植物のサイクルについて書かれた文献を読みながら学ぶ。まさに五感を使い、実践を通した学習スタイルだ。

ドイツ：子どもたちによる都市運営のプログラム

子供による子供のための街づくり。都市運営を体験できるプログラム「ミニ・ミュンヘン」

ドイツのミュンヘン市は、子どもがこういった都市ならではの魅力を体感するとともに、都市がどのように運営されているのかを学ぶため、子どもたちによる都市運営のプログラム「Mini-Munich（ミニ・ミュンヘン）」を開催している。開催期間は夏の約3週間で、この間7～15歳の子どもたちが街を占拠し、政府の仕事や事業運営などを疑似体験する。仕事に就いたり、税金を納めたり、法案を通したりできる、本格的なプログラムだ。

フィンランド：教育と起業家マインド

「みんなが100点をとれるテストを作っていてはダメ」フィンランド最大の教育の祭典“Educa”で聞く教育の最前線

フィンランドの教育は「起業家精神を育む」ことに焦点があてられている。以前IDEAS FOR GOODでも紹介したフィンランド版キッザニアMe & My Cityがいい例で、小学生のうちから街の運営、経済活動、選挙への参加などを通して社会とつながるトレーニングをしているのだ。

オランダ：コロナ対策

Learning by doingのオランダから学ぶ「多様性」【世界サステナブルトークツアーレポ#1】

オランダでは、たとえ実験的で前例のない活動だったとしても「まずはやってみる」ポリシーを行政が掲げていて、コロナの状況下でも対応が素早い。2020年3月の中旬には、欧州各国の厳しいロックダウンに対して「インテリジェント・ロックダウン（※1）」という言葉を使い、一定のルールは設けるが、完全なロックダウンはしない方法を取っていた。そこからわずか1週間たらずで、子どもたちが一斉にオンライン教育へ切り替えるにあたり、行政と大企業が連携を図り、使われなくなったパソコンを集めて子どもたちに配ったり、打撃を受けた飲食店の共同イニシアチブが生まれたりした。

※1 自主性を重んじるので、国民は個々の判断でコロナウィルス対策のロックダウンをしようという、国民のインテリジェンス（知性）を信頼したロックダウン。

【参照サイト】John Dewey on Education: Impact & Theory

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